有価証券報告書-第97期(2022/04/01-2023/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループは、中長期的な観点から5つのマテリアリティを掲げており、その取り組みについて成果を評価する指標(KPI)を下記のとおり設定し、確実に推進を図っていくことで、持続的な社会の成長への貢献と企業価値の維持・向上を目指しております。なお、重点取り組みやKPIについてはサステナビリティ委員会、取締役会において協議の上、見直しを行っております。
なお、KPI(中長期目標)の実績及び進捗状況については当社ウェブサイトに掲載しております。
https://denkikogyo.co.jp/sustainability/data/
<職場風土・働き方改革>
<コーポレートガバナンスの強化>
<社会インフラ整備への貢献>
<環境経営の推進>
<新規事業の創出>
(気候変動)
当社グループは、マテリアリティに基づき「環境経営の推進」に取り組んでおり、カーボン・ニュートラルの推進、循環型社会実現の推進、環境製品の拡充についてそれぞれ定量的な目標を掲げ、具体的な施策に取り組んでおります。
カーボン・ニュートラルの推進においては、今後も継続把握並びに精度向上に努め、当社グループの気候変動に関する戦略策定とも併せて、2030年に2019年度比で30%以上(Scope1,2)、15%以上(Scope3)の温室効果ガス(GHG)削減を目標として、グループ一丸となって取り組んでまいります。
なお、GHG排出量の実績については当社ウェブサイトに掲載しております。
https://denkikogyo.co.jp/sustainability/data/
(人材育成方針/社内環境整備方針)
当社グループでは、上記「(2)戦略」において記載した、人財の多様性の確保を含む人財の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、各々指標を用い目標達成年度を2025年としております。
各領域の課題に対し、既存従業員には人材育成方針をもととした教育研修を行い、新たな人財獲得では社内環境
整備方針による多様性を重視した採用を展開しております。
これら二つの方針を通じて、当社グループ従業員一人ひとりが、持続可能な社会の実現に貢献できる一員として、価値ある人財となれるよう、企業としてその育成責任を果たすことを目標としております。
人材育成方針/社内環境整備方針の実績については、「第1 企業の情報 5 従業員の状況 (4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異」に記載しております。
当社グループは、中長期的な観点から5つのマテリアリティを掲げており、その取り組みについて成果を評価する指標(KPI)を下記のとおり設定し、確実に推進を図っていくことで、持続的な社会の成長への貢献と企業価値の維持・向上を目指しております。なお、重点取り組みやKPIについてはサステナビリティ委員会、取締役会において協議の上、見直しを行っております。
なお、KPI(中長期目標)の実績及び進捗状況については当社ウェブサイトに掲載しております。
https://denkikogyo.co.jp/sustainability/data/
<職場風土・働き方改革>

<コーポレートガバナンスの強化>

<社会インフラ整備への貢献>

<環境経営の推進>

<新規事業の創出>

(気候変動)
当社グループは、マテリアリティに基づき「環境経営の推進」に取り組んでおり、カーボン・ニュートラルの推進、循環型社会実現の推進、環境製品の拡充についてそれぞれ定量的な目標を掲げ、具体的な施策に取り組んでおります。
カーボン・ニュートラルの推進においては、今後も継続把握並びに精度向上に努め、当社グループの気候変動に関する戦略策定とも併せて、2030年に2019年度比で30%以上(Scope1,2)、15%以上(Scope3)の温室効果ガス(GHG)削減を目標として、グループ一丸となって取り組んでまいります。
なお、GHG排出量の実績については当社ウェブサイトに掲載しております。
https://denkikogyo.co.jp/sustainability/data/
(人材育成方針/社内環境整備方針)
当社グループでは、上記「(2)戦略」において記載した、人財の多様性の確保を含む人財の育成に関する方針及び社内環境整備に関する方針について、各々指標を用い目標達成年度を2025年としております。
各領域の課題に対し、既存従業員には人材育成方針をもととした教育研修を行い、新たな人財獲得では社内環境
整備方針による多様性を重視した採用を展開しております。
これら二つの方針を通じて、当社グループ従業員一人ひとりが、持続可能な社会の実現に貢献できる一員として、価値ある人財となれるよう、企業としてその育成責任を果たすことを目標としております。
人材育成方針/社内環境整備方針の実績については、「第1 企業の情報 5 従業員の状況 (4)管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の男女の賃金の差異」に記載しております。