有価証券報告書-第97期(2024/04/01-2025/03/31)
③戦略
気候変動の事業/経営への影響及びリスクと機会についてのシナリオ分析は継続的に検討しておりますが、当社グループとしては、サプライチェーン上の当社グループの位置づけを踏まえ、まずは当社グループ自身が直接的かつ具体的に対応できる領域からのアプローチを進めています。
中期経営計画 第Ⅲ期では、脱炭素社会の実現に向けた取組みとして下図のように「事業を通した脱炭素化」と「自社排出量の削減」のそれぞれに数値目標を設定し取組んでおります。

この図の上段部分は、当社の事業を通した脱炭素化となります。パワエレ用のコンデンサや、回生電力再利用装置などは顧客の省エネ・CO2削減を実現する機器であり、この拡大は顧客側のESG活動に資するものと考えております。さらに、当社の瞬低補償装置をご活用頂くことで、顧客設備の保全、操業ロスの回避なども可能となります。近年の省エネ促進基調を活かし、顧客メリットを訴求することで販売拡大を目指します。
一方で、下段の自社排出量の削減については、通常の省エネ活動に加え、設備の検討段階において、CO2削減を追求してまいります。
これらにより、2030年度で、エネルギー原単位で、2020年度比30%の改善を進めます。
<具体的な取組>
気候変動の事業/経営への影響及びリスクと機会についてのシナリオ分析は継続的に検討しておりますが、当社グループとしては、サプライチェーン上の当社グループの位置づけを踏まえ、まずは当社グループ自身が直接的かつ具体的に対応できる領域からのアプローチを進めています。
中期経営計画 第Ⅲ期では、脱炭素社会の実現に向けた取組みとして下図のように「事業を通した脱炭素化」と「自社排出量の削減」のそれぞれに数値目標を設定し取組んでおります。

この図の上段部分は、当社の事業を通した脱炭素化となります。パワエレ用のコンデンサや、回生電力再利用装置などは顧客の省エネ・CO2削減を実現する機器であり、この拡大は顧客側のESG活動に資するものと考えております。さらに、当社の瞬低補償装置をご活用頂くことで、顧客設備の保全、操業ロスの回避なども可能となります。近年の省エネ促進基調を活かし、顧客メリットを訴求することで販売拡大を目指します。
一方で、下段の自社排出量の削減については、通常の省エネ活動に加え、設備の検討段階において、CO2削減を追求してまいります。
これらにより、2030年度で、エネルギー原単位で、2020年度比30%の改善を進めます。
<具体的な取組>
| 項 目 | 実施内容 | |
| 事業を通した脱炭素化 | コンデンサ | ・パワエレ機器の普及への貢献 |
| 電力機器 | ・顧客の省エネ/効率化への貢献 ・電力品質向上によるロス削減への貢献 | |
| 自社排出量の削減 | ・生産に伴う排出量削減取組みの継続 ・社会全体の排出量削減効果の取込み | |