建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。
当社及び連結子会社は、従来、建物以外の有形固定資産の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。またこれに伴い、有形固定資産の耐用年数についても変更しております。
これらの変更は、有形固定資産の使用状況を鑑み、費用配分の適正化を図るために行ったものであります。

2014/03/27 15:41

#2 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法及び耐用年数の変更)
当社は、従来、建物以外の有形固定資産の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更しております。またこれに伴い、有形固定資産の耐用年数についても変更しております。
これらの変更は、有形固定資産の使用状況を鑑み、費用配分の適正化を図るために行ったものであります。

2014/03/27 15:41

#3 会計上の見積りの変更と区別することが困難な会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法及び耐用年数の変更)
当社及び連結子会社は、従来、建物以外の有形固定資産の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更しております。またこれに伴い、有形固定資産の耐用年数についても変更しております。
これらの変更は、有形固定資産の使用状況を鑑み、費用配分の適正化を図るために行ったものであります。

2014/03/27 15:41

#4 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 2～9年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/27 15:41

#5 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)		当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成25年12月31日)
建物及び構築物	30百万円		18百万円
機械装置及び運搬具	8		4

2014/03/27 15:41

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7～47年
機械装置及び運搬具 2～9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/03/27 15:41