- 6992
- 2015/07/23
- 時価
- 62億円
- PER 予
- 17.33倍
- 2010年以降
- 赤字-15.14倍
(2010-2014年) - PBR
- 0.59倍
- 2010年以降
- 0.31-0.52倍
(2010-2014年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 3.41%
- ROA 予
- 2.02%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2013年12月31日
- 89億4800万
- 2014年12月31日 +9.04%
- 97億5700万
個別
- 2013年12月31日
- 65億9500万
- 2014年12月31日 -1.29%
- 65億1000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2015/03/27 14:40
3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。
【関連情報】 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 2.セグメント利益又は損失(△)は、連結損益計算書の営業損失と調整を行っております。2015/03/27 14:40
3.減価償却費には、長期前払費用の償却費が含まれており、有形固定資産及び無形固定資産の増加額には、長期前払費用の増加額が含まれております。 - #3 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- ース資産の内容2015/03/27 14:40
有形固定資産
主として、コンピュータ端末機(「工具、器具及び備品」)であります。 - #4 固定資産の減価償却の方法
- 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~47年
機械装置及び運搬具 2~9年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 14:40 - #5 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2015/03/27 14:40前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)機械装置及び運搬具 1百万円 0百万円 - #6 固定資産除却損の注記(連結)
- 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。
2015/03/27 14:40前連結会計年度
(自 平成25年4月1日
至 平成25年12月31日)当連結会計年度
(自 平成26年1月1日
至 平成26年12月31日)建物及び構築物 18百万円 4百万円 機械装置及び運搬具 4 1 その他 0 1 計 23 7 - #7 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2015/03/27 14:40
- #8 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2015/03/27 14:40
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳繰延税金資産 前事業年度(平成25年12月31日現在) 当事業年度(平成26年12月31日現在) 退職給付に係る資産 - △107 固定資産圧縮積立金 △94 △84 繰延税金負債合計 △671 △881
(単位:%) - #9 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- (単位:百万円)2015/03/27 14:40
(注) 前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 前払年金費用 - △267 固定資産圧縮積立金 △205 △195 繰延税金負債合計 △782 △1,150
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(平成25年12月31日) 当連結会計年度(平成26年12月31日) 流動資産-繰延税金資産 195 200 固定資産-繰延税金資産 38 - 固定負債-繰延税金負債 △111 △264 - #10 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- (単体簡素化に伴う財務諸表等規則第127条の適用及び注記の免除等に係る表示方法の変更)2015/03/27 14:40
貸借対象表、損益計算書、株主資本変動計算書、有形固定資産等明細表、引当金明細表については、財務諸表等規則第 127条第1項に定める様式に基づいて作成しております。
また、財務諸表等規則第 127条第2項に掲げる各号の注記については、各号の会社計算規則に掲げる事項の注記に変更しております。 - #11 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 当社グループは、販売した製品に関する補償費用を合理的に見積り、今後支出が見込まれる金額を計上しております。2015/03/27 14:40
③ 固定資産の減損
当社グループは、減損の兆候がある場合に固定資産の貸借対照表計上額について、当該資産から得られる将来のキャッシュ・フローにより資産の残存価額を回収することができるかどうかを検討しております。当該資産が十分なキャッシュ・フローを生み出さない場合には、減損を認識しなければならない可能性があります。 - #12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 7~47年
機械装置及び運搬具 2~9年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/03/27 14:40 - #13 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- 当連結会計年度において、重要な関連会社は廊坊科森電器有限公司及びINDIA NIPPON ELECTRICALS LIMITEDであり、その要約財務諸表は以下のとおりであります。2015/03/27 14:40
廊坊科森電器有限公司 INDIA NIPPON ELECTRICALS LIMITED 前連結会計年度 当連結会計年度 前連結会計年度 当連結会計年度 流動資産合計 2,605 3,412 1,126 1,647 固定資産合計 1,704 1,890 2,825 3,318