6856 堀場製作所

6856
2024/08/30
時価
4096億円
PER 予
11倍
2009年以降
5.92-34.04倍
(2009-2023年)
PBR
1.34倍
2009年以降
0.63-2.5倍
(2009-2023年)
配当 予
2.73%
ROE 予
12.21%
ROA 予
7.88%
資料
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投資有価証券

【期間】

連結

2008年12月31日
36億2600万
2009年12月31日 +23.61%
44億8200万
2010年12月31日 -8.01%
41億2300万
2011年12月31日 -14.77%
35億1400万
2012年12月31日 +15.11%
40億4500万
2013年12月31日 +50.56%
60億9000万
2014年12月31日 +16.95%
71億2200万
2015年12月31日 +17.03%
83億3500万
2016年12月31日 +2.21%
85億1900万
2017年12月31日 +29.12%
110億
2018年12月31日 -24.01%
83億5900万
2019年12月31日 +26.95%
106億1200万
2020年12月31日 -0.07%
106億500万
2021年12月31日 +17.75%
124億8700万
2022年12月31日 -16.11%
104億7500万
2023年12月31日 +49.56%
156億6600万

個別

2008年12月31日
34億2200万
2009年12月31日 +24.58%
42億6300万
2010年12月31日 -8.37%
39億600万
2011年12月31日 -14.87%
33億2500万
2012年12月31日 +16.3%
38億6700万
2013年12月31日 +50.58%
58億2300万
2014年12月31日 +17.47%
68億4000万
2015年12月31日 +16.04%
79億3700万
2016年12月31日 +2.51%
81億3600万
2017年12月31日 +28.59%
104億6200万
2018年12月31日 -24.23%
79億2700万
2019年12月31日 +26.76%
100億4800万
2020年12月31日 -0.41%
100億700万
2021年12月31日 +17.5%
117億5800万
2022年12月31日 -15.97%
98億8000万
2023年12月31日 +36.93%
135億2900万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
(1) セグメント利益又は損失の調整額に含まれる配賦不能額は発生していません。
(2) セグメント資産の調整額155,584百万円は、各報告セグメントへ配賦していない全社資産で、その主なものは現金及び現金同等物、短期投資、投資有価証券及び遊休土地等です。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれています。
2024/03/25 11:53
#2 セグメント表の脚注(連結)
整額の内容は以下のとおりです。
(1) セグメント利益の調整額に含まれる配賦不能額は発生していません。
(2) セグメント資産の調整額151,341百万円は、各報告セグメントへ配賦していない全社資産で、その主なものは現金及び現金同等物、短期投資、投資有価証券及び遊休土地等です。
2.減価償却費及び有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用と同費用に係る償却額が含まれています。2024/03/25 11:53
#3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年12月31日)当事業年度(2023年12月31日)
減損損失100100
投資有価証券評価損6269
関係会社株式評価損2,3032,303
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳
2024/03/25 11:53
#4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年12月31日)当連結会計年度(2023年12月31日)
減価償却超過額607613
投資有価証券評価損8693
減損損失493442
※1.評価性引当額が前連結会計年度から1,732百万円増加しています。主に、税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額の増加によるものです。
※2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額
2024/03/25 11:53
#5 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
これらの営業債権債務のうち一部には外貨建のものがあり為替の変動リスクに晒されていますが、外貨建の営業債権債務の相殺や先物為替予約の利用等により、リスクの軽減に努めています。
有価証券は、主に債券等の流動性の高い短期投資です。また、投資有価証券は、主に業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されていますが、一定金額以上の株式取得、売却については取締役会での詳細な検討を行うとともに、株式の時価情報は適宜経営陣への報告を徹底してリスクの軽減に努めています。
借入金のうち短期借入金は、主に営業取引に係る資金調達であり、長期借入金及び社債は、主に設備資金及び運転資金に係る資金調達です。
2024/03/25 11:53
#6 非連結子会社及び関連会社の株式及び社債等(連結)
※3 非連結子会社及び関連会社に対するものは次のとおりです。
前連結会計年度(2022年12月31日)当連結会計年度(2023年12月31日)
投資有価証券(株式)39百万円1,467百万円
2024/03/25 11:53