6999 KOA

6999
2026/04/30
時価
705億円
PER 予
14.62倍
2010年以降
6.45-234.52倍
(2010-2026年)
PBR
0.79倍
2010年以降
0.3-1.81倍
(2010-2026年)
配当 予
2.07%
ROE 予
5.4%
ROA 予
3.15%
資料
Link
CSV,JSON

KOA(6999)の当期純利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2008年3月31日
22億9900万
2009年3月31日
-19億2700万
2009年12月31日
4億500万
2010年3月31日 +198.27%
12億800万
2010年6月30日 -35.51%
7億7900万
2010年9月30日 +85.88%
14億4800万
2010年12月31日 +44.82%
20億9700万
2011年3月31日 +26.9%
26億6100万
2011年6月30日 -77.23%
6億600万
2011年9月30日 +87.29%
11億3500万
2011年12月31日 +22.91%
13億9500万
2012年3月31日 +18.35%
16億5100万
2012年6月30日 -85.04%
2億4700万
2012年9月30日 +85.02%
4億5700万
2012年12月31日 +148.8%
11億3700万
2013年3月31日 +39.75%
15億8900万
2013年6月30日 -67.02%
5億2400万
2013年9月30日 +165.46%
13億9100万
2013年12月31日 +65.06%
22億9600万
2014年3月31日 +5.84%
24億3000万
2014年6月30日 -73.5%
6億4400万
2014年9月30日 +131.83%
14億9300万
2014年12月31日 +62.09%
24億2000万
2015年3月31日 +41.45%
34億2300万
2015年12月31日 -49.11%
17億4200万

個別

2008年3月31日
13億2600万
2009年3月31日
-5700万
2010年3月31日
23億3300万
2011年3月31日 -9.73%
21億600万
2012年3月31日 -42.36%
12億1400万
2013年3月31日 -24.22%
9億2000万
2014年3月31日 +52.07%
13億9900万
2015年3月31日 +89.35%
26億4900万
2016年3月31日 -39.79%
15億9500万
2017年3月31日 +12.54%
17億9500万
2018年3月31日 +125.79%
40億5300万
2019年3月31日 -84.97%
6億900万
2020年3月31日 +30.38%
7億9400万
2021年3月31日 -22.67%
6億1400万
2022年3月31日 +444.46%
33億4300万
2023年3月31日 +98.74%
66億4400万
2024年3月31日 -66.44%
22億3000万
2025年3月31日 -61.3%
8億6300万
2026年3月31日 +157.36%
22億2100万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
売上高は、64,120百万円(前年同期比714百万円減、1.1%減)となりましたが、この要因としましては、アジアでは、2023年度に落ち込んだ中国における需要が、自動車、電源、通信・ネットワーク向け等で好調となり、5%の増加となりました。日本では、産業機器、電源、自動車向けを中心に、全般的に需要が低迷し、9%の減少となりました。北米では、約5%の為替の円安効果に加えて、自動車向け需要の増加が見られましたが、代理店や産業機器市場における在庫調整影響が大きく、全体では3%の減少となりました。ヨーロッパにおいても、北米と同様に約4%の為替の円安効果に加えて、自動車向け需要が堅調に推移しましたが、産業機器向け需要が減速したことから、全体では1.5%の増加に留まりました。
利益面におきましては、営業利益は1,176百万円(前年同期比2,137百万円減、64.5%減)となりましたが、この要因は、受注の伸び悩みに対し、費用圧縮に努めましたが、増産投資による減価償却費や研究開発拠点新設による研究開発費の増加等、固定費が増加したこと等によるものと分析しています。経常利益は、1,243百万円(前年同期比3,242百万円減、72.3%減)となりましたが、この要因は前述の営業利益の減少によるものと分析しています。親会社株主に帰属する当期純利益は、260百万円(前年同期比2,508百万円減、90.6%減)となりましたが、この要因は、法人税等992百万円を計上したことによるものと分析しています。
経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等として、当社グループは、ROE(自己資本利益率)4.1%以上を目標値とした(2024年4月24日に当初目標値11%以上から修正)2025年3月期を最終年度とする中期経営計画を策定し、高品質・長期信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品を提供し継続的に競争力を高めるとともに、イノベーションの動向を予測し、そこで必要とされる技術や製品開発に経営資源を投入し、お客様と共に新たな価値を創造する活動を進めてまいりました。しかしながら、当連結会計年度におけるROEは0.3%(前年同期比3.3ポイント悪化)となりました。中期経営計画の目標値未達、また前連結会計年度と比較して指標が悪化した要因としましては、前述の通り売上高と営業利益が悪化したことによるものと分析しています。引き続き高品質・長期信頼性を重視する市場を中心に、高機能製品の拡販等の活動を進めるとともに、お客様の成長を支えるための供給体制を構築し、当該指標の改善を目指してまいります。
2025/06/20 10:00
#2 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
(1株当たり情報)
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
1株当たり純資産額(円)2,118.192,104.37
1株当たり当期純利益(円)74.667.02
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりであります。
2025/06/20 10:00

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