有価証券報告書-第80期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結損益計算書)
前連結会計年度において独立掲記していた、「営業外費用」の「租税公課」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「租税公課」に表示していた27百万円は、「その他」として組替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度に「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△5百万円は、「自己株式の取得による支出」△5百万円として組替えております。
(連結損益計算書)
前連結会計年度において独立掲記していた、「営業外費用」の「租税公課」は営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しています。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「租税公課」に表示していた27百万円は、「その他」として組替えています。
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度に「その他」に含めていた「自己株式の取得による支出」は金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っています。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「財務活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△5百万円は、「自己株式の取得による支出」△5百万円として組替えております。