有価証券報告書-第90期(2024/04/01-2025/03/31)
※7 減損損失
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
前連結会計年度において、連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドのコンデンサ事業の製造設備等において、事業の用に供していない遊休資産のうち、現時点で稼働再開時期が見込めない資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。なお、回収可能額は正味売却価額により測定しており、当該資産は売却見込みがないため、正味売却価額は備忘価額にて評価しています。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドが保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。また、当社の連結子会社であるニチコン大野株式会社、ニチコン岩手株式会社および尼吉康電子(宿遷)有限公司が保有する一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額は零円とみなしています。
前連結会計年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)
前連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を計上しました。
| 用 途 | 場 所 | 種 類 | 減 損 損 失 |
| 遊休資産 | マレーシア | 機械装置及び運搬具 | 664百万円 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っています。
前連結会計年度において、連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドのコンデンサ事業の製造設備等において、事業の用に供していない遊休資産のうち、現時点で稼働再開時期が見込めない資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しています。なお、回収可能額は正味売却価額により測定しており、当該資産は売却見込みがないため、正味売却価額は備忘価額にて評価しています。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
当連結会計年度において、当社グループは以下の資産について減損損失を事業構造改革費用に計上しました。
| 用 途 | 場 所 | 種 類 | 減 損 損 失 |
| 事業用資産 | マレーシア | 機械装置及び運搬具 | 1,358百万円 |
| 遊休資産 | 中国 | 機械装置及び運搬具 | 297百万円 |
| 遊休資産 | 日本 | 機械装置及び運搬具 | 164百万円 |
当社グループは、原則として、事業用資産については事業部門を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産について個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、当社の連結子会社であるニチコン(マレーシア)センディリアン バハッドが保有するコンデンサ事業の製造に係る固定資産の一部について、減損の兆候が認められたことから、当該固定資産に係る回収可能性を検討した結果、回収可能価額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。また、当社の連結子会社であるニチコン大野株式会社、ニチコン岩手株式会社および尼吉康電子(宿遷)有限公司が保有する一部の遊休資産についても帳簿価額を回収可能額まで減額し当該減少額を事業構造改革費用に計上しました。なお、遊休資産に係る回収可能価額は、正味売却価額により算定しており、正味売却価額は零円とみなしています。