日本電子(6951)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 21億5400万
- 2009年3月31日
- -27億9300万
- 2009年12月31日 -30.93%
- -36億5700万
- 2010年3月31日
- 5億700万
- 2010年6月30日
- -26億7900万
- 2010年9月30日 -9.41%
- -29億3100万
- 2010年12月31日 -10.75%
- -32億4600万
- 2011年3月31日
- 10億2000万
- 2011年6月30日
- -21億4900万
- 2011年9月30日 -83.43%
- -39億4200万
- 2011年12月31日 -11.36%
- -43億9000万
- 2012年3月31日
- -11億7500万
- 2012年6月30日 -38.04%
- -16億2200万
- 2012年9月30日
- -4億8300万
- 2012年12月31日 -226.5%
- -15億7700万
- 2013年3月31日
- 29億6600万
- 2013年6月30日
- -23億9500万
- 2013年9月30日
- -2億3400万
- 2013年12月31日 -144.44%
- -5億7200万
- 2014年3月31日
- 60億2400万
- 2014年6月30日
- -25億6200万
- 2014年9月30日
- -19億6100万
- 2014年12月31日
- -15億
- 2015年3月31日
- 29億2600万
- 2015年6月30日
- -2億500万
- 2015年9月30日
- 17億6100万
- 2015年12月31日 +46.22%
- 25億7500万
- 2016年3月31日 +138.64%
- 61億4500万
- 2016年6月30日
- -13億9400万
- 2016年9月30日
- -8億6300万
- 2016年12月31日 -17.61%
- -10億1500万
- 2017年3月31日
- 20億7600万
- 2017年6月30日
- -21億6900万
- 2017年9月30日
- -13億1100万
- 2017年12月31日
- 4億8900万
- 2018年3月31日 +703.27%
- 39億2800万
- 2018年6月30日
- -13億3700万
- 2018年9月30日
- 9億7900万
- 2018年12月31日 +169.15%
- 26億3500万
- 2019年3月31日 +153.13%
- 66億7000万
- 2019年6月30日
- -16億7800万
- 2019年9月30日
- 14億6700万
- 2019年12月31日 +127.54%
- 33億3800万
- 2020年3月31日 +110.61%
- 70億3000万
- 2020年6月30日 -98.88%
- 7900万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 24億6800万
- 2020年12月31日 +30.83%
- 32億2900万
- 2021年3月31日 +61.78%
- 52億2400万
- 2021年6月30日 -83.31%
- 8億7200万
- 2021年9月30日 +321.56%
- 36億7600万
- 2021年12月31日 +139.01%
- 87億8600万
- 2022年3月31日 +60.98%
- 141億4400万
- 2022年6月30日 -86.47%
- 19億1400万
- 2022年9月30日 +260.97%
- 69億900万
- 2022年12月31日 +152.24%
- 174億2700万
- 2023年3月31日 +38.61%
- 241億5500万
- 2023年6月30日 -95.69%
- 10億4200万
- 2023年9月30日 +695.68%
- 82億9100万
- 2023年12月31日 +59.82%
- 132億5100万
- 2024年3月31日 +107.77%
- 275億3100万
- 2024年6月30日 -85.2%
- 40億7500万
- 2024年9月30日 +288.15%
- 158億1700万
- 2024年12月31日 +66.26%
- 262億9700万
- 2025年3月31日 +35%
- 355億100万
- 2025年6月30日 -83.68%
- 57億9200万
- 2025年9月30日 +106.04%
- 119億3400万
- 2025年12月31日 +79.3%
- 213億9800万
個別
- 2008年3月31日
- -2億5300万
- 2009年3月31日 -999.99%
- -40億9300万
- 2010年3月31日
- -10億600万
- 2011年3月31日
- 4億5200万
- 2012年3月31日
- -21億4700万
- 2013年3月31日
- 29億2500万
- 2014年3月31日 +53.95%
- 45億300万
- 2015年3月31日 -66.16%
- 15億2400万
- 2016年3月31日 +159.78%
- 39億5900万
- 2017年3月31日
- -2億8200万
- 2018年3月31日
- 32億1800万
- 2019年3月31日 +52.42%
- 49億500万
- 2020年3月31日 +11.54%
- 54億7100万
- 2021年3月31日 -44.27%
- 30億4900万
- 2022年3月31日 +271.33%
- 113億2200万
- 2023年3月31日 +84.88%
- 209億3200万
- 2024年3月31日 +21.89%
- 255億1300万
- 2025年3月31日 +26.55%
- 322億8600万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額379百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。2025/06/25 16:03
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は以下のとおりであります。
(1)セグメント利益の調整額△6,495百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用△6,495百万円が含まれております。全社費用は、主に当社の総務・経理部門等の一般管理部門に係る費用であります。
(2)セグメント資産の調整額47,652百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に余資運用資金(現金及び預金)、長期投資資金(投資有価証券)であります。
(3)減価償却費の調整額337百万円は、報告セグメントに帰属しない当社の一般管理部門の減価償却費であります。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,186百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2025/06/25 16:03 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。2025/06/25 16:03
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 役員報酬(連結)
- [基本報酬の決定]2025/06/25 16:03
報酬水準の考え方に基づき作成した役位別、業績達成度別の報酬テーブルに基づき決定する。当該報酬テーブルは、役位別の標準額を定め、業績評価指標の目標値に対する達成度に応じて標準額の85%から115%までの範囲で基本報酬の額が変動する内容とする。業績評価指標は、1.連結売上、2.連結営業利益の達成率とする。ただし、社外取締役および非業務執行取締役については、業績達成度を加味せず、当社を取り巻く経営環境、従業員の給与水準や同業他社の水準等を考慮して設定する標準額を基本報酬の額とする。
[業績連動型株式報酬の決定] - #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (3)経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2025/06/25 16:03
当社グループは、中期経営計画「Evolving Growth 2.0 -A New Horizon-」において、売上高営業利益率20%、自己資本当期純利益率(ROE)15%以上、投下資本利益率(ROIC)15%以上を最終年度である2029年度の達成目標としております。
(4)経営環境 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b.経営成績2025/06/25 16:03
当連結会計年度の売上高は196,695百万円(前期174,336百万円に比し12.8%増)となりました。損益面におきましては、営業利益は35,501百万円(前期27,531百万円に比し28.9%増)、経常利益は34,424百万円(前期30,023百万円に比し14.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は18,688百万円(前期21,704百万円に比し13.9%減)となりました。
セグメントごとの経営成績は次のとおりであります。