- 6977
- 2026/09/04
- 時価
- 17億円
- PER 予
- 17.41倍
- 2009年以降
- 赤字-80.06倍
(2009-2025年) - PBR
- 1.48倍
- 2009年以降
- 0.52-4.92倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 2.13%
- ROE 予
- 8.48%
- ROA 予
- 1.36%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本抵抗器製作所(6977)の全事業営業利益の推移 - 第三四半期
連結
- 2010年9月30日
- 1億7812万
- 2011年9月30日 -27.27%
- 1億2955万
- 2012年9月30日
- -9269万
- 2013年9月30日
- 8422万
- 2014年9月30日 +32.76%
- 1億1181万
- 2015年9月30日 -76.19%
- 2661万
- 2016年9月30日 -76.02%
- 638万
- 2017年9月30日 +999.99%
- 1億2375万
- 2018年9月30日 +147.22%
- 3億594万
- 2019年9月30日 -64.63%
- 1億822万
- 2020年9月30日 -76.98%
- 2491万
- 2021年9月30日 +227.19%
- 8151万
- 2022年9月30日 +129.06%
- 1億8671万
- 2023年9月30日 -48.57%
- 9602万
- 2024年9月30日
- -1億1021万
- 2025年9月30日 -48.9%
- -1億6411万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 地域別の内訳を示しますと、日本国内では4,250百万円、アジアでは560百万円、欧州では502百万円、その他地域では17百万円となりました。主要顧客向けである半導体装置用電子機器や電流センサーの売上は減少しましたが、エアコン用や車載用、産業用ロボット向け抵抗器をはじめ、幅広い品種で売上が増加し、主要顧客向け以外の売上が大きく増加したため、全体として売上高は前年同四半期比で増加しました。2023/11/14 14:03
利益面では、半導体装置用電子機器の売上高が減少したこと、原材料価格や人件費高騰によるコスト増加が影響し、粗利益率は低下しました。販売費及び一般管理費については、海外での設備投資に伴うコスト増加、賃上げや人員増加による人件費の増加、積極的な販促活動に伴う広告宣伝費の増加、また新型コロナウイルス感染症が5類に移行したことに伴い、出張旅費が増加しました。この結果、営業利益は96百万円(前年同四半期比54.5%減)となりました。
経常利益については、円安の進行に伴い為替差益が増加したものの、148百万円(同32.4%減)となり、税金等調整前四半期純利益については、142百万円(同5.6%減)となりました。