有価証券報告書-第66期(平成25年1月1日-平成25年12月31日)

持分法適用していない関連会社数 2社
持分法を適用していない非連結子会社及び関連会社(山口抵抗器株式会社他)は当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ、全体としても重要性が無いため持分法の適用範囲から除外しております。