CKD（6407）の無形固定資産の推移 - 通期

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 5億4100万
2009年3月31日 -17.93%: 4億4400万
2010年3月31日 -25%: 3億3300万
2011年3月31日 -21.32%: 2億6200万
2012年3月31日 +212.21%: 8億1800万
2013年3月31日 +0.61%: 8億2300万
2014年3月31日 -8.99%: 7億4900万
2015年3月31日 +9.08%: 8億1700万
2016年3月31日 -7.59%: 7億5500万
2017年3月31日 +132.58%: 17億5600万
2018年3月31日 +48.75%: 26億1200万
2019年3月31日 -9.04%: 23億7600万
2020年3月31日 -21.34%: 18億6900万
2021年3月31日 -23.33%: 14億3300万
2022年3月31日 -22.75%: 11億700万
2023年3月31日 +37.67%: 15億2400万
2024年3月31日 +6.96%: 16億3000万
2025年3月31日 -10.37%: 14億6100万

個別

2008年3月31日: 4億2000万
2009年3月31日 -22.62%: 3億2500万
2010年3月31日 -28.62%: 2億3200万
2011年3月31日 -28.45%: 1億6600万
2012年3月31日 +311.45%: 6億8300万
2013年3月31日 -4.83%: 6億5000万
2014年3月31日 -12.77%: 5億6700万
2015年3月31日 +8.99%: 6億1800万
2016年3月31日 +1.13%: 6億2500万
2017年3月31日 +164.64%: 16億5400万
2018年3月31日 +46.07%: 24億1600万
2019年3月31日 -9.73%: 21億8100万
2020年3月31日 -17.97%: 17億8900万
2021年3月31日 -25.43%: 13億3400万
2022年3月31日 -25.56%: 9億9300万
2023年3月31日 +24.07%: 12億3200万
2024年3月31日 +8.36%: 13億3500万
2025年3月31日 -10.49%: 11億9500万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (4) 減価償却費の調整額255百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額1,335百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
2.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と、セグメント資産は連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。
2025/06/19 10:30
#2 セグメント表の脚注（連結）: 整額は、以下のとおりであります。
(1) 売上高の調整額△154百万円は、セグメント間取引消去であります。
(2) セグメント利益の調整額△4,682百万円には、セグメント間取引消去31百万円及び各報告セグメントに配分していない全社費用△4,713百万円が含まれております。全社費用は、主に当社の管理部門に係る費用及び長期的な基礎的研究費用並びにCKDグローバルサービス㈱に係る費用であります。
(3) セグメント資産の調整額21,658百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない親会社での余資運用資金 (現金及び預金) 、長期投資資金 (投資有価証券) 及び管理部門に係る資産等であります。
(4) 減価償却費の調整額217百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の減価償却費であります。
(5) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額66百万円は、各報告セグメントに配分していない全社資産の有形固定資産及び無形固定資産の増加額であります。
2.セグメント利益は連結損益計算書の営業利益と、セグメント資産は連結貸借対照表の資産合計と調整を行っております。2025/06/19 10:30
#3 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ
時価法2025/06/19 10:30
#4 設備投資等の概要: 1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度における当社グループ全体の設備投資は、5,023百万円であり、セグメントごとの内訳は次のとおりであります。なお、有形固定資産のほか、無形固定資産への投資を含めて記載しております。
(1) 自動機械部門
2025/06/19 10:30
#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法 (評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブ等の評価基準及び評価方法
デリバティブ
時価法
3.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1) 商品及び製品自動機械製品 :個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切
下げの方法により算定)
機器商品及び製品 :総平均法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価
切下げの方法により算定)2025/06/19 10:30