村田製作所（6981）の無形固定資産の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 98億7900万
- 2009年3月31日 +72.27%
- 170億1900万
- 2010年3月31日 +40.17%
- 238億5600万
- 2011年3月31日 -15.12%
- 202億5000万
- 2012年3月31日 +15.6%
- 234億800万
- 2013年3月31日 -7.07%
- 217億5400万
- 2014年3月31日 -3.52%
- 209億8800万
- 2015年3月31日 -6.76%
- 195億6900万
- 2016年3月31日 +7.95%
- 211億2500万
- 2017年3月31日 +22.58%
- 258億9500万
- 2018年3月31日 +9.46%
- 283億4400万
- 2019年3月31日 -11.37%
- 251億2100万
- 2020年3月31日 +7.06%
- 268億9400万
- 2021年3月31日 -5.24%
- 254億8400万
- 2022年3月31日 +56.35%
- 398億4300万
- 2023年3月31日 +78.47%
- 711億800万
- 2024年3月31日 -9.65%
- 642億4900万
- 2025年3月31日 -6.27%
- 602億2100万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表（連結）
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/06/24 15:48
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年3月31日) 当事業年度(2025年3月31日) 関係会社株式 5,243 6,414 有形・無形固定資産 1,959 2,047 繰越税額控除 872 870
- #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置……4～17年2025/06/24 15:48
無形固定資産……定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3～5年)に基づく定額法を採用しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
