売上高
個別
- 2017年3月31日
- 8311億3600万
- 2018年3月31日 +14.13%
- 9485億9400万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2022/09/09 15:31
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(百万円) 274,964 619,622 1,033,145 1,371,842 税引前四半期(当期)純利益(百万円) 42,384 109,804 152,376 167,801 - #2 事業等のリスク
- (3) 新技術・製品の開発について2022/09/09 15:31
当社グループが属する電子部品業界は、技術革新のスピードが加速し、製品のライフサイクルが短期化しており、将来にわたって当社グループの売上高を維持・拡大していくためには、革新的な新製品の開発を適切なタイミングで実施していくことが重要となっております。
当社グループでは、新技術や新製品開発に必要な研究開発投資を継続的かつ積極的に行っており、売上高に占める研究開発費の割合は電子部品業界の中でも比較的高い水準にあります。 - #3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 売上高
年率5~10%の成長を目標とし、通信市場を中心とした既存事業の成長に加え、新たに注力していく市場での中長期的な売上拡大を図ってまいります。また新商品売上高比率40%を目標と定め、お客様への新たな価値提供を実現し、売上拡大を目指してまいります。2022/09/09 15:31 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社が属するエレクトロニクス市場は、スマートフォン向けが中国市場で出荷台数が減少しているものの上位機種を中心に高機能化による1台当たりの部品数の増加が堅調に推移しています。さらにカーエレクトロニクス向けで自動車の環境対応や安全性の向上により、電装品の搭載数が飛躍的に増加し、部品需要が大幅に拡大しました。2022/09/09 15:31
このように当社は伸びる市場に注力し、当連結会計年度の売上高は、2017年9月1日にソニー株式会社から取得が完了したリチウムイオン二次電池事業が加わったことや、為替変動(前連結会計年度比2円44銭の円安)の影響もあり、前連結会計年度比20.8%増の1,371,842百万円となりました。
利益につきましては、原価低減の取り組みと新製品の継続的な投入を推し進めましたが、技術難度の高い新製品の立ち上げの遅れに伴う製造費用の増加や、新製品の生産拡大に係る建物および生産設備を中心とした減価償却費や、投資関連費用の増加などの減益要因により、営業利益は前連結会計年度比19.4%減の162,146百万円、税引前当期純利益は同16.3%減の167,801百万円、当社株主に帰属する当期純利益は同6.4%減の146,086百万円となりました。 - #5 連結財務諸表注記事項(US GAAP)(連結)
- 15.顧客に支払われる対価2022/09/09 15:31
当社グループは、「ASC605-50(顧客への支払と販売奨励)」を適用しております。同会計基準書は、顧客に商品を販売する際に発生するベンダーの費用及び再販業者の販売促進活動に対して支払われる対価について、連結損益計算書上、売上高から控除することを規定しております。
16.長期性資産の減損又は処分 - #6 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- ※2 関係会社に対する事項2022/09/09 15:31
前事業年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日) 当事業年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 755,853百万円 843,140百万円 仕入高 608,722 697,225