固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………2～41年
機械装置…2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2015/06/26 13:33

#4 固定資産処分損の注記

固定資産処分損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
固定資産処分損
建物及び構築物	7百万円	5百万円
機械装置及び運搬具	71百万円	58百万円
工具、器具及び備品	3百万円	3百万円
その他	26百万円	30百万円
計	109百万円	98百万円

2015/06/26 13:33

#5 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
固定資産売却益
建物及び構築物	357百万円	14百万円
機械装置及び運搬具	6百万円	9百万円
工具、器具及び備品	0百万円	0百万円
計	364百万円	24百万円

2015/06/26 13:33

#6 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

(2)有形固定資産

2015/06/26 13:33

#7 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

2015/06/26 13:33

#8 税効果会計関係、財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(平成26年3月31日)	当事業年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産計	-百万円	-百万円
固定資産
退職給付引当金	1,360百万円	933百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/26 13:33

#9 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
繰延税金資産の純額	188百万円	220百万円
固定資産
繰越欠損金	10,792百万円	9,257百万円

2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳

2015/06/26 13:33

#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、売上増による売掛金及び未収入金の増加、たな卸資産の増加を主な要因として、前期末比50億70百万円増加し、816億89百万円となりました。
固定資産は、有形固定資産が前期末比5億44百万円減少し、投資その他の資産が26億79百万円増加したことを主な要因として、649億68百万円となりました。
当連結会計年度末の負債の合計は、前期末比74億13百万円減少し、685億11百万円となりました。

2015/06/26 13:33

#11 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社は建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物………2～41年
機械装置…2～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
主として定額法によっております。ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が企業会計基準第13号「リース取引に関する会計基準」の適用初年度開始前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2015/06/26 13:33

#12 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

重要な関連会社である三瑩電子工業株式会社を含む、すべての持分法適用関連会社(2社)の要約財務情報は以下のとおりです。

流動資産合計	32,403百万円
固定資産合計	21,523百万円

2015/06/26 13:33