建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～50年
機械装置及び運搬具	3～15年
その他	2～15年

(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2022/06/29 15:23

#2 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)

場所	用途	種類	金額(百万円)
California, U.S.A.	事業用資産	建物及び構築物	445
大阪府大阪市、愛知県名古屋市、福岡県福岡市、兵庫県神崎郡	事業用資産	建物及び構築物、その他(有形固定資産)、機械装置及び運搬具	85
埼玉県深谷市、東京都台東区	事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産)、その他(無形固定資産)	81
東京都千代田区、神奈川県川崎市、兵庫県高砂市、その他	事業用資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具、その他(有形固定資産)	54
Steinhöring,Germany	事業用資産	その他(有形固定資産)	3

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部又は資産の貸与先、また、連結子会社については会社単位を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産及び売却予定資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
事業用資産は、回収可能性の低下により、帳簿価額を零又は正味売却価額まで減額し、当該減少額を特別損失の減損損失に計上しております。

2022/06/29 15:23