建物（純額）

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

(注) 全社資産は、主に提出会社での余資運用資産(現金及び預金)及び、報告セグメントに帰属しない本社、事業所の土地、建物であります。

2015/06/19 16:23

#2 主要な設備の状況

2 ティアック エレクトロニクス(M) Sdn.Bhdは現在休止中であります。
3 提出会社の建物及び土地の一部を賃借しております(年間賃借料311百万円)。
4 提出会社の本社中の土地、建物及び構築物には、下記の国内子会社に貸与中のものを含んでおります。

2015/06/19 16:23

#3 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)以外の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、これまで当社の主力事業であったパソコン向け光ドライブ事業からの撤退及び、平成25年5月の親会社変更により、当社の主力製品が音響機器製品にシフトした事を契機に、有形固定資産の減価償却方法について再度検討した結果、国内設備について今後は安定的な稼働や収益の獲得が見込まれることから、期間損益を適正化することが適切であると判断したことによるものです。

2015/06/19 16:23

#4 会計基準等の改正等以外の正当な理由による会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(有形固定資産の減価償却方法の変更)
当社及び国内連結子会社は、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物付属設備を除く)以外の有形固定資産(リース資産を除く)の減価償却方法について定率法を採用しておりましたが、当連結会計年度より定額法に変更いたしました。
この変更は、これまで当社の主力事業であったパソコン向け光ドライブ事業からの撤退及び、平成25年5月の親会社変更により、当社の主力製品が音響機器製品にシフトした事を契機に、有形固定資産の減価償却方法について再度検討した結果、国内設備について今後は安定的な稼働や収益の獲得が見込まれることから、期間損益を適正化することが適切であると判断したことによるものです。なお、この変更による損益及びセグメント情報に与える影響は軽微であります。

2015/06/19 16:23

#5 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
土地及び建物	527百万円	-百万円
機械装置及び運搬具	8百万円	-百万円

2015/06/19 16:23

#6 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、当社グループは以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類
マレーシア	遊休資産	借地権及び建物
インドネシア	遊休資産	建物

当社グループは、原則として、事業用資産については事業部を基準としてグルーピングを行っており、遊休資産については個別資産ごとにグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、事業の用に供していない遊休資産のうち、時価が著しく下落した資産グループの帳簿価額を回収可能額まで減額し、当該減少額を減損損失(建物183百万円)として特別損失に計上しました。

2015/06/19 16:23