建物及び構築物(純額)
連結
- 2016年3月31日
- 168億8400万
- 2017年3月31日 -7.76%
- 155億7300万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 定率法によっております。2017/06/29 14:44
但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び本社の建物及び構築物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く) - #2 固定資産売却益の注記(連結)
- ※2 固定資産売却益2017/06/29 14:44
前連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 当連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 建物及び構築物 3百万円 94百万円 土地 3 806 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2017/06/29 14:44
当グループは、事業用資産については主として継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分ごとに、遊休資産については各資産ごとに資産のグルーピングを行っております。用途 種類 場所 事業用資産 工具、器具及び備品、リース資産、ソフトウエア等 東京都八王子市埼玉県入間市他 遊休資産 土地、建物及び構築物 山形県山形市兵庫県芦屋市他
事業用資産については、事業環境の著しい悪化、遊休資産については、将来の利用計画の見直しのため、それぞれの資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額(1,047百万円)を特別損失に計上し、減損損失として表示しております。 - #4 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)2017/06/29 14:44
当社及び国内連結子会社は定率法(但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)及び当社の本社建物及び構築物並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)、在外連結子会社は主として定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。