利益剰余金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2007年12月31日
- 2409億8300万
- 2008年12月31日 -4.44%
- 2302億8800万
- 2009年12月31日 -6.1%
- 2162億3000万
- 2010年12月31日 -5.83%
- 2036億2500万
- 2011年12月31日 -9%
- 1852億9400万
- 2012年12月31日 +1.55%
- 1881億7500万
- 2013年12月31日 -4.08%
- 1804億9000万
- 2014年12月31日 +6.71%
- 1926億600万
- 2015年12月31日 -4.54%
- 1838億5300万
- 2016年12月31日 +5.05%
- 1931億4100万
- 2017年12月31日 +3.92%
- 2007億1300万
- 2018年12月31日 +5.92%
- 2125億9400万
- 2019年12月31日 +2.06%
- 2169億7400万
- 2020年12月31日 -0.02%
- 2169億2900万
- 2021年12月31日 +1.31%
- 2197億7300万
- 2022年12月31日 +1.3%
- 2226億2000万
- 2023年12月31日 +3.47%
- 2303億3500万
- 2024年12月31日 -1.31%
- 2273億1400万
個別
- 2007年12月31日
- 1935億7200万
- 2008年12月31日 -6.27%
- 1814億4200万
- 2009年12月31日 -10.02%
- 1632億6600万
- 2010年12月31日 -9.59%
- 1476億1000万
- 2011年12月31日 -12.95%
- 1284億9300万
- 2012年12月31日 +1.26%
- 1301億800万
- 2013年12月31日 -6.12%
- 1221億5100万
- 2014年12月31日 +4.9%
- 1281億3700万
- 2015年12月31日 -10.77%
- 1143億3100万
- 2016年12月31日 +1.78%
- 1163億6400万
- 2017年12月31日 +1.54%
- 1181億5400万
- 2018年12月31日 +0.9%
- 1192億1600万
- 2019年12月31日 +1.18%
- 1206億2100万
- 2020年12月31日 +4.39%
- 1259億1100万
- 2021年12月31日 +7.32%
- 1351億2900万
- 2022年12月31日 +1.11%
- 1366億3200万
- 2023年12月31日 +3.73%
- 1417億3500万
- 2024年12月31日 -3.05%
- 1374億1900万
有報情報
- #1 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）
- 要な非連結子会社名
株式会社マブチ興産
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。2025/03/31 16:06 - #2 持分法を適用しない非連結子会社又は関連会社がある場合には、これらのうち主要な会社等の名称及び持分法を適用しない理由（連結）
- 要な会社等の名称 株式会社マブチ興産
② 持分法を適用しない理由
持分法非適用会社は、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等からみて、持分法の対象から除いても連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であり、かつ全体としても重要性がないため、持分法の適用から除外しております。2025/03/31 16:06 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 負債合計は、前連結会計年度末に対して37億9千1百万円増加し、353億6千6百万円となりました。前連結会計年度末に対し変動の大きかった主なものは、未払法人税等の増加35億3千9百万円等であります。2025/03/31 16:06
純資産合計は、前連結会計年度末に対して145億9千2百万円増加し、3,196億2千2百万円となりました。前連結会計年度末に対し変動の大きかった主なものは、為替換算調整勘定が161億8千7百万円増加、利益剰余金が30億2千1百万円減少等であります。
自己資本比率は、前連結会計年度末の90.6%から、当連結会計年度末は90.0%となっております。 - #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 連結の範囲から除いた理由2025/03/31 16:06
非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は当該会社間取引に係る消去計算を行う前でいずれも僅少であり、連結財務諸表に及ぼす影響は軽微であるため除外しております。
2.持分法の適用に関する事項