固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。2015/06/29 16:39

#3 有形固定資産の減価償却累計額の注記（連結）

※1 有形固定資産減価償却累計額

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#4 有形固定資産等明細表（連結）

当期首残高」および「当期末残高」について、取得価格により記載しております。
2.無形固定資産は、期末帳簿価格に重要性がないため、「当期首残高」、「当期増加額」および
「当期減少額」の記載を省略いたしました。
3.当期増加額のうち、主なものは次のとおりであります。
土地壬生町、忍野村 7,874百万円
建物第15社宅、第16社宅建築工事 2,925百万円2015/06/29 16:39

#5 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(自平成25年4月1日至平成26年3月31日)	当連結会計年度(自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
退職給付に係る負債	13,432百万円	15,834百万円
棚卸資産及び固定資産に係る未実現損益	7,554百万円	8,713百万円
減価償却費	6,070百万円	7,548百万円

(注) 繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。

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#6 表示方法の変更、財務諸表（連結）

(損益計算書)
前事業年度において「営業外費用」の「雑損失」に含めていた「固定資産除売却損」は、金額的重要性が増した
ため、当事業年度より独立掲記することとしました。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務

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#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。

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