2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ)有形固定資産
主として定率法を採用しております。ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については定額法を採用しております。
ロ)無形固定資産
主として定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。