建物（純額）

有報情報

#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

有形固定資産
主として事務所等の建物、生産設備等の機械装置、コピー機、コンピュータ機器等の器具備品、フォークリフト、社用車等の車両運搬具であります。
②リース資産の減価償却の方法

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#2 会計方針に関する事項（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 1年～47年
機械装置及び運搬具 3年～17年

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#3 固定資産売却益の注記（連結）

※5 固定資産売却益の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	-百万円	942百万円
機械装置及び運搬具	9	15

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#4 固定資産廃棄損の注記（連結）

※7 固定資産廃棄損の内容は以下のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	13百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	15	3

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#5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

①財政状態の分析
当連結会計年度末の総資産の額は、前連結会計年度末より7千8百万円増加し、1,072億1千6百万円となりました。これは主に、棚卸資産が29億7千1百万円、売上債権が26億4千4百万円減少した一方で、北米事業の強化に向け米国拠点を統合し、新社屋設置のための建物や土地の取得などにより有形固定資産が44億5千万円増加したことや、現金及び預金が15億7千9百万円増加したことなどによるものであります。
負債の額は、前連結会計年度末より22億7千4百万円増加し、434億6百万円となりました。これは主に、借入金が12億8千4百万円、未払費用が9億5千万円増加したことなどによるものであります。

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#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物	6～47年
構築物	7～32年
機械及び装置	7～12年
車両運搬具	4～6年
工具、器具及び備品	2～17年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

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