建物(純額)
個別
- 2021年3月31日
- 156億100万
- 2022年3月31日 +23.92%
- 193億3300万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2022/06/24 16:16
主として、事業用の建物及び中国における土地の使用権であります。
(2)使用権資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ① 有形固定資産(使用権資産を除く)2022/06/24 16:16
主として定率法によっております。ただし、当社及び国内連結子会社において1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物及び構築物が3~50年、機械装置及び運搬具が2~10年であります。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※6.固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2022/06/24 16:16
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 建設仮勘定 39 5 建物及び構築物 0 - 計 256 36 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5.固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2022/06/24 16:16
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 機械装置及び運搬具 86 182 建物及び構築物 42 39 土地 6 13 - #5 固定資産廃棄損の注記(連結)
- ※7.固定資産廃棄損の内容は次のとおりであります。2022/06/24 16:16
前連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 当連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 機械装置及び運搬具 56百万円 417百万円 建物及び構築物 111 220 建設仮勘定 59 71 - #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※2.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額及びその内訳は、次のとおりであります。2022/06/24 16:16
前連結会計年度(2021年3月31日) 当連結会計年度(2022年3月31日) 建物及び構築物 729百万円 829百万円 機械装置及び運搬具 515 507 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2020年4月1日 至 2021年3月31日)2022/06/24 16:16
当グループは、減損損失を把握するにあたり、事業用資産については、継続的に収支の管理を行っている管理会計上の事業区分に基づきグルーピングを行い、遊休資産及び売却予定資産については、個々の物件ごとにグルーピングを行っております。用途 場所 種類 金額 建設仮勘定 62 建物及び構築物 16 工具、器具及び備品 11 売却予定資産 日本 土地 397 建物及び構築物等 31 合計 807
(遊休資産) - #8 設備投資等の概要
- 当連結会計年度のセグメント別の設備投資は次のとおりであり、有形固定資産の他、無形固定資産及び長期前払費用(うち繰延資産)を含んでおります。2022/06/24 16:16
なお、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却等はありません。金額(百万円) 目的・内容 LSI 30,130 生産設備の拡充等 半導体素子 33,789 生産設備の拡充及び建物の取得等 モジュール 1,793 生産設備の拡充等 その他 4,237 生産設備の拡充等 販売・管理部門等共通部門 10,034 建物の取得等 合計 79,985 - #9 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産2022/06/24 16:16
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)につきましては、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は、建物が3~50年、機械及び装置が2~8年であります。