ローム(6963)のセグメント間の内部売上高又は振替高 - モジュールの推移 - 全期間
連結
- 2013年3月31日
- 3000万
- 2013年6月30日 -60%
- 1200万
- 2013年9月30日 +108.33%
- 2500万
- 2013年12月31日 +336%
- 1億900万
- 2014年3月31日 -47.71%
- 5700万
- 2014年6月30日 -28.07%
- 4100万
- 2014年9月30日 +209.76%
- 1億2700万
- 2014年12月31日 +37.8%
- 1億7500万
- 2015年3月31日 +18.86%
- 2億800万
- 2015年6月30日 -85.1%
- 3100万
- 2015年9月30日 +93.55%
- 6000万
- 2015年12月31日 +30%
- 7800万
- 2016年3月31日 +20.51%
- 9400万
- 2016年6月30日 -95.74%
- 400万
- 2016年9月30日 +175%
- 1100万
- 2016年12月31日 +81.82%
- 2000万
- 2017年3月31日 +55%
- 3100万
- 2017年6月30日 -35.48%
- 2000万
- 2017年9月30日 +175%
- 5500万
- 2017年12月31日 +38.18%
- 7600万
- 2018年3月31日 +19.74%
- 9100万
- 2018年6月30日 -69.23%
- 2800万
- 2018年9月30日 +53.57%
- 4300万
- 2018年12月31日 ±0%
- 4300万
- 2019年3月31日 ±0%
- 4300万
- 2020年3月31日 -100%
- 0
- 2020年12月31日
- 2200万
- 2021年3月31日 +95.45%
- 4300万
- 2021年6月30日 -58.14%
- 1800万
- 2021年9月30日 ±0%
- 1800万
- 2021年12月31日 +16.67%
- 2100万
- 2022年3月31日 ±0%
- 2100万
- 2023年3月31日 -80.95%
- 400万
- 2023年6月30日 +300%
- 1600万
- 2023年9月30日 ±0%
- 1600万
- 2023年12月31日 +118.75%
- 3500万
- 2024年3月31日 +100%
- 7000万
- 2024年9月30日 +25.71%
- 8800万
- 2025年3月31日 +52.27%
- 1億3400万
- 2025年9月30日 -54.48%
- 6100万
- 2026年3月31日 +62.3%
- 9900万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、注記事項「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載とおおむね同一であります。2026/06/19 15:15
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。また、「セグメント間の内部売上高又は振替高」は市場価格に基づいて算出しております。
なお、販売・管理部門等共通部門が保有する資産は「調整額」へ含めて表示しておりますが、その資産から発生する減価償却費につきましては、各セグメント利益の算出過程において社内基準により各事業セグメントへ配賦しております。 - #2 事業の内容
- 主な製品及び事業の名称は次のとおりであります。2026/06/19 15:15
また、当社グループの事業に関わる主要な関係会社の位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。セグメントの名称 主な製品及び事業の名称 半導体素子 トランジスタ、ダイオード、パワーデバイス、発光ダイオード、半導体レーザー モジュール プリントヘッド、オプティカル・モジュール その他 抵抗器
製造 - #3 会計方針に関する事項(連結)
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2026/06/19 15:15
当社グループは、LSI(アナログ、ロジック、メモリ)、半導体素子(トランジスタ、ダイオード、パワーデバイス、発光ダイオード、半導体レーザー)、モジュール(プリントヘッド、オプティカル・モジュール)及び、その他(抵抗器)の電子部品の販売を行っております。電子部品の販売については、電子部品の引渡時点で顧客が当該電子部品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該電子部品の引渡時点で収益を認識しております。なお、国内の販売においては、出荷から引き渡しまでが通常の期間内であるため、出荷した時点で収益を認識しております。
(6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準 - #4 報告セグメントの概要(連結)
- 当社グループの報告セグメントは、当社グループの構成単位のうち分離された財務情報が入手可能であり、取締役会が、経営資源の分配の決定及び業績を評価するために、定期的に検討を行う対象となっているものであります。2026/06/19 15:15
当社グループは電子部品の総合メーカーであり、本社に生産品目別の事業部を設置し、各事業部は国内及び海外の包括的な生産計画や事業戦略を立案し、グローバルな生産活動を展開しております。したがって、当社グループは生産品目別の事業部に基づいた事業セグメントによる損益管理を経営上重要視しており、各事業部が製造する製品の特性や生産プロセスの類似性等を考慮した事業セグメントの集約を行い、「LSI」、「半導体素子」及び「モジュール」の3つを報告セグメントとしております。
「LSI」は、アナログ、ロジック、メモリ等のLSIの生産を行っております。 - #5 従業員の状況(連結)
- 2026/06/19 15:15
(注)1.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出向者を含む。)であります。セグメントの名称 従業員数 半導体素子 モジュール その他
2.当社グループは複数の事業セグメントに跨って事業活動を行っている部門が多く、セグメント情報と関連付けた適切な従業員数を記載することが困難であるため、合計従業員数を記載しております。 - #6 略歴、役員の状況(取締役(及び監査役))(連結)
- 2026/06/19 15:15
1989年4月 当社入社 2013年6月 当社取締役 ディスクリート生産本部長 2014年2月 当社取締役 ディスクリート・モジュール生産本部長 2017年1月 当社常務取締役 ディスクリート生産本部長、モジュール生産本部担当 2017年3月 当社常務取締役 ディスクリート生産本部長、オプト・モジュール生産本部担当 2017年7月 当社専務取締役 ディスクリート、オプト・モジュール担当 2018年9月 当社専務取締役 製造担当 2023年6月 ローム・アポロ㈱ 代表取締役社長 2024年4月 当社取締役 専務執行役員品質、生産、汎用デバイス事業、モジュール事業担当 2025年4月 当社取締役社長(代表取締役)社長執行役員(現任) - #7 研究開発活動
- 当連結会計年度のセグメント別の研究開発費は、次のとおりであります。2026/06/19 15:15
セグメントの名称 金額(百万円) 半導体素子 23,778 モジュール 862 報告セグメント計 45,953 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- これらの結果、当連結会計年度の売上高は2,052億6千3百万円(前期比9.7%増)、セグメント損失は227億4百万円(前連結会計年度は458億9千9百万円のセグメント損失)となりました。2026/06/19 15:15
<モジュール>事業セグメント別では、プリントヘッドにつきましては、事務機向け製品の売上が増加しました。オプティカル・モジュールにつきましては、車載向けLEDモジュールの売上が減少しました。
これらの結果、当連結会計年度の売上高は315億8千9百万円(前期比3.0%減)、セグメント利益は35億2千2百万円(前期比30.9%増)となりました。 - #9 設備投資等の概要
- 当連結会計年度のセグメント別の設備投資は次のとおりであり、有形固定資産のほか、無形固定資産及び長期前払費用(うち繰延資産)を含んでおります。2026/06/19 15:15
なお、当連結会計年度において減損損失193,600百万円を計上いたしました。減損損失の内容については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(連結損益計算書関係) ※8.減損損失」に記載のとおりであります。金額(百万円) 半導体素子 69,099 モジュール 829 その他 979
また、当連結会計年度において重要な設備の除却、売却はありません。 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- ステップ5:履行義務を充足した時に又は充足するにつれて収益を認識する2026/06/19 15:15
当社は、LSI(アナログ、ロジック、メモリ)、半導体素子(トランジスタ、ダイオード、パワーデバイス、発光ダイオード、半導体レーザー)、モジュール(プリントヘッド、オプティカル・モジュール)及び、その他(抵抗器)の電子部品の販売を行っております。電子部品の販売については、電子部品の引渡時点で顧客が当該電子部品に対する支配を獲得することから、履行義務が充足されると判断しており、当該電子部品の引渡時点で収益を認識しております。なお、国内の販売においては、出荷から引き渡しまでが通常の期間内であるため、出荷した時点で収益を認識しております。
5.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項