浜松ホトニクス(6965)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年9月30日
- 27億4900万
- 2009年9月30日 -7.82%
- 25億3400万
- 2010年9月30日 +22.45%
- 31億300万
- 2011年9月30日 +9.51%
- 33億9800万
- 2012年9月30日 -10.74%
- 30億3300万
- 2013年9月30日 +4.06%
- 31億5600万
- 2014年9月30日 +18.35%
- 37億3500万
- 2015年9月30日 -6.83%
- 34億8000万
- 2016年9月30日 +3.82%
- 36億1300万
- 2017年9月30日 +26.49%
- 45億7000万
- 2018年9月30日 +12.43%
- 51億3800万
- 2019年9月30日 -7.2%
- 47億6800万
- 2020年9月30日 -5.62%
- 45億
- 2021年9月30日 +29.2%
- 58億1400万
- 2022年9月30日 +36.33%
- 79億2600万
- 2023年9月30日 -8.34%
- 72億6500万
- 2024年9月30日 -4.57%
- 69億3300万
- 2025年9月30日 +7.89%
- 74億8000万
個別
- 2008年9月30日
- 25億100万
- 2009年9月30日 -5.52%
- 23億6300万
- 2010年9月30日 +21.58%
- 28億7300万
- 2011年9月30日 +9.82%
- 31億5500万
- 2012年9月30日 -12.96%
- 27億4600万
- 2013年9月30日 +2.4%
- 28億1200万
- 2014年9月30日 +20.41%
- 33億8600万
- 2015年9月30日 -8.27%
- 31億600万
- 2016年9月30日 +6.34%
- 33億300万
- 2017年9月30日 +22.22%
- 40億3700万
- 2018年9月30日 +11.1%
- 44億8500万
- 2019年9月30日 -7.69%
- 41億4000万
- 2020年9月30日 -5.97%
- 38億9300万
- 2021年9月30日 +27.41%
- 49億6000万
- 2022年9月30日 +38.37%
- 68億6300万
- 2023年9月30日 -12.85%
- 59億8100万
- 2024年9月30日 -11.9%
- 52億6900万
- 2025年9月30日 +1.54%
- 53億5000万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額並びにおおよその割合は、次のとおりであります。2025/12/18 9:18
おおよその割合前事業年度(自 2023年10月1日至 2024年9月30日) 当事業年度(自 2024年10月1日至 2025年9月30日) 給料 7,238 6,226 賞与引当金繰入額 1,474 2,950 退職給付費用 347 368
- #2 会計方針に関する事項(連結)
- 債権の貸倒れによる損失に備えるため、一般債権については貸倒実績率により、貸倒懸念債権等特定の債権については、個別に回収可能性を検討し、回収不能見込額を計上しております。2025/12/18 9:18
賞与引当金
当社及び連結子会社の一部は、従業員の賞与の支給に充てるため、支給見込額を計上しております。 - #3 引当金明細表(連結)
- 【引当金明細表】2025/12/18 9:18
(単位:百万円) 貸倒引当金 64 69 64 69 賞与引当金 5,269 5,350 5,269 5,350 関係会社事業損失引当金 999 490 - 1,489 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上原価は、前期比10,592百万円(10.6%)増加し110,669百万円となり、売上総利益は前期比2,503百万円(2.4%)減少し101,381百万円となりました。また、売上総利益率につきましては、前期比3.1ポイント減少し47.8%となりました。2025/12/18 9:18
販売費及び一般管理費は、前期比13,451百万円(18.7%)増加し85,218百万円となりました。これはのれん償却額(その他)が前期比2,422百万円(232.4%)増加したこと及び賞与引当金繰入額が前期比2,223百万円(95.0%)増加したことなどによるものであります。なお、研究開発費につきましては、前期比4,887百万円(36.0%)増加し、売上高に対する比率は8.7%となりました。
d 営業利益 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品
最終仕入原価法
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産及び投資不動産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。
なお、主な耐用年数は建物が3年~50年、機械及び装置が3年~17年であります。2025/12/18 9:18