有価証券報告書-第62期(平成28年1月1日-平成28年12月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く))
主として定額法
主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～65年
機械装置及び運搬具	2～16年
工具、器具及び備品	2～20年

(無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く))
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。
(リース資産の減価償却の方法)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、主として残存価額を零とする定額法で計算しております。