有価証券報告書-第60期(平成26年1月1日-平成26年12月31日)

② 重要な減価償却資産の減価償却の方法
(有形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く))
主として定率法
一部の在外子会社については、定額法。
ただし、当社及び国内連結子会社については、平成10年4月1日以降に取得した建物(除く附属設備)については、定額法を採用しております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	2～65年
機械装置及び運搬具	2～16年
工具、器具及び備品	2～20年

(無形固定資産の減価償却の方法(リース資産を除く))
定額法
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。
(リース資産の減価償却の方法)
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産は、リース期間を耐用年数とし、主として残存価額を零とする定額法で計算しております。
なお、リース取引開始日が平成20年12月31日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引につきましては、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理を適用しております。