訂正有価証券報告書-第56期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 25年
機械及び装置 3年～4年
(2)無形固定資産
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(3年)による定額法によっています。