有価証券報告書-第60期(平成29年4月1日-平成30年3月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた55百万円は、「受取手形」55百万円、「電子記録債権」0百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「売上割引」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた1百万円は、「その他」0百万円、「売上割引」1百万円として組み替えています。
(貸借対照表関係)
前事業年度において、「流動資産」の「受取手形」に含めていた「電子記録債権」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。この結果、前事業年度の貸借対照表において、「流動資産」の「受取手形」に表示していた55百万円は、「受取手形」55百万円、「電子記録債権」0百万円として組み替えています。
(損益計算書関係)
前事業年度において、「営業外費用」の「その他」に含めていた「売上割引」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。この結果、前事業年度の損益計算書において、「営業外費用」の「その他」に表示していた1百万円は、「その他」0百万円、「売上割引」1百万円として組み替えています。