双信電機（6938）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 1億4221万
2009年3月31日 -10.15%: 1億2778万
2010年3月31日 -28.37%: 9153万
2010年12月31日 -24.44%: 6916万
2011年3月31日 -17.92%: 5677万
2011年6月30日 -11.68%: 5014万
2011年9月30日 -7.72%: 4626万
2011年12月31日 -13.25%: 4013万
2012年3月31日 -1.88%: 3938万
2012年6月30日 -12.17%: 3458万
2012年9月30日 +19.02%: 4116万
2012年12月31日 -10.58%: 3681万
2013年3月31日 +19.47%: 4397万
2013年6月30日 -3.95%: 4224万
2013年9月30日 +32.76%: 5608万
2013年12月31日 -1.64%: 5516万
2014年3月31日 +2.68%: 5664万
2014年6月30日 -6.13%: 5316万
2014年9月30日 -3.89%: 5109万
2014年12月31日 +8.84%: 5561万
2015年3月31日 +31.04%: 7288万
2015年6月30日 -5.95%: 6854万
2015年9月30日 -2.36%: 6692万
2015年12月31日 -7.21%: 6210万
2016年3月31日 +23.5%: 7669万
2016年6月30日 +8.65%: 8333万
2016年9月30日 -6.15%: 7820万
2016年12月31日 -7.82%: 7209万
2017年3月31日 -1.7%: 7086万
2017年6月30日 -8.3%: 6498万
2017年9月30日 -6.36%: 6084万
2017年12月31日 -9.67%: 5496万
2018年3月31日 -8.35%: 5037万
2018年6月30日 -4.69%: 4800万
2018年9月30日 -10.69%: 4287万
2018年12月31日 +11.47%: 4779万
2019年3月31日 +61.55%: 7720万
2019年6月30日 +2.59%: 7920万
2019年9月30日 -5.47%: 7487万
2019年12月31日 +33.83%: 1億20万
2020年3月31日 -6.45%: 9374万
2020年6月30日 -0.56%: 9321万
2020年9月30日 -5.52%: 8806万
2020年12月31日 -12.22%: 7730万
2021年3月31日 -9.16%: 7022万
2021年6月30日 -8.24%: 6443万
2021年9月30日 -9.08%: 5858万
2021年12月31日 -9.88%: 5279万
2022年3月31日 +20.86%: 6381万
2022年6月30日 -8.95%: 5810万
2022年9月30日 +1.57%: 5901万
2022年12月31日 +5.46%: 6223万
2023年3月31日 +12.39%: 6995万
2023年6月30日 -10.45%: 6263万
2023年9月30日 -11.61%: 5536万
2023年12月31日 -8.14%: 5085万
2024年3月31日 +8.59%: 5522万

個別

2008年3月31日: 1億1419万
2009年3月31日 -5.24%: 1億820万
2010年3月31日 -30.9%: 7477万
2011年3月31日 -41.3%: 4389万
2012年3月31日 -29.49%: 3094万
2013年3月31日 +26.58%: 3917万
2014年3月31日 +37.21%: 5374万
2015年3月31日 +14.97%: 6179万
2016年3月31日 +11.5%: 6890万
2017年3月31日 -5.53%: 6509万
2018年3月31日 -29.65%: 4579万
2019年3月31日 +63.86%: 7503万
2020年3月31日 +12.72%: 8457万
2021年3月31日 -24.09%: 6419万
2022年3月31日 -6.89%: 5977万
2022年12月31日 -13.22%: 5187万
2023年12月31日 -15.78%: 4368万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）: 機械装置及び運搬具 2年～8年
ロ無形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年です。
2024/03/22 12:53
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: ② 固定資産の減損損失
有形固定資産、無形固定資産について、独立したキャッシュ・フローを生み出す管理会計上の最小単位でグルーピングを行っており、減損損失の測定のステップに至った場合に、各グループの単位で回収可能価額を見積り、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、減損損失として認識しています。回収可能価額の算定にあたっては、将来キャッシュ・フローについては社内における将来事業計画を根拠として見積り、正味売却価額については不動産鑑定評価額等から関連する経費等を差し引いた額で見積っています。
事業環境の悪化により、収益性が当初の想定を下回る場合には、回収可能価額が低下することで損失が発生し、業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。詳細については、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載しています。
2024/03/22 12:53
#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）: その他有価証券
① 市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
② 市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2.デリバティブの評価基準および評価方法
原則として時価法
3.棚卸資産の評価基準および評価方法
(1) 商品及び製品、仕掛品
総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)2024/03/22 12:53