固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2年～40年
機械及び装置 2年～8年
(2) 無形固定資産
定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年であります。2015/06/24 16:09

#3 固定資産売却損の注記（連結）

固定資産売却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	―	千円	650	千円
機械装置及び運搬具	838		―
その他(工具、器具及び備品)	―		2
土地	―		2,585
計	838		3,237

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#4 固定資産売却益の注記（連結）

固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
機械装置及び運搬具	1,710	千円	711	千円
その他(工具、器具及び備品)	―		24
計	1,710		735

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#5 固定資産除却損の注記（連結）

固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度 (自平成25年4月1日至平成26年3月31日)		当連結会計年度 (自平成26年4月1日至平成27年3月31日)
建物及び構築物	2,693	千円	620	千円
機械装置及び運搬具	4,847		620
その他(工具、器具及び備品)	128		41
計	7,668		1,281

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#6 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:千円)

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#7 表示方法の変更、連結財務諸表（連結）

(連結損益計算書関係)
前連結会計年度において「営業外費用」において独立掲記しておりました「休止固定資産減価償却費」は、営業外費用の総額の100分の10以下となったため、当連結会計年度においては「営業外費用」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結損益計算書において、「営業外費用」の「休止固定資産減価償却費」として表示しておりました908千円は「その他」として組替えております。

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#8 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、短期貸付金の減少等により、87億4百万円(前年同期比85百万円の減少)となりました。
固定資産は、機械装置及び運搬具と年金資産の運用による退職給付に係る資産の増加等により、70億40百万円(前年同期比9億2百万円の増加)となりました。
負債は、繰延税金負債の増加等により、31億89百万円(前年同期比95百万円の増加)となりました。

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#9 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定額法を採用しております。

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