建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物 2年～40年
機械及び装置 2年～8年

2016/06/24 11:30

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※5 固定資産売却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	650	千円	―	千円
その他(工具、器具及び備品)	2		―

2016/06/24 11:30

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)		当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	620	千円	2,583	千円
機械装置及び運搬具	620		103

2016/06/24 11:30

#4 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自平成26年4月1日 至平成27年3月31日)

場所	用途	種類
長野県小諸市	実装用事業資産	建物、機械装置 他

実装用事業資産の建物、生産設備等について、当連結会計年度において顧客の在庫調整に伴い収益が悪化しており、将来事業計画を見直した結果、当初想定していた収益が見込めないことから帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(70,700千円)として特別損失に計上しました。その内訳は、建物及び構築物25,776千円、機械装置及び運搬具43,939千円、その他985千円です。
なお、回収可能価額は使用価値により測定していますが、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値が見込めないため、回収可能価額をゼロとして算定しています。

2016/06/24 11:30

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。
建物及び構築物 2年～50年
機械装置及び運搬具 2年～8年
ロ 無形固定資産
定額法を採用しています。なお、主な耐用年数は自社利用のソフトウエア5年です。2016/06/24 11:30