有価証券報告書-第45期(平成31年4月1日-令和2年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
機械 4年～17年
車両運搬具 2年～6年
工具器具備品 3年～15年
ロ 無形固定資産 定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ 長期前払費用 定額法
ニ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が2008年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。