有価証券報告書-第41期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降の取得の建物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3年～60年
機械 4年～17年
車両運搬具 2年～6年
工具器具備品 2年～15年
ロ 無形固定資産 定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(3年から5年)に基づく定額法によっております。
ハ 長期前払費用 定額法
ニ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年3月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。