建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物および構築物 10～47年
機械及び装置 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2014/12/19 11:29

#2 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成25年9月30日)		当事業年度(平成26年9月30日)
建物	440,063千円	( 372,720千円)	409,707千円	( 348,270千円)
機械及び装置	25,562 〃	( 25,562 〃 )	20,208 〃	( 20,208 〃 )

(注) ( )書きは内書で工場財団抵当に供している資産を示しております。
担保付債務

2014/12/19 11:29

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期増加額のうち主なものは下記のとおりです。
建物 高萩工場 試験研究設備 72,935千円
2 長期前払費用の( )内の金額は内数で、保険料の期間配分に係るものであり、減価償却資産と性格が異なるため、償却累計額および当期償却額の算定には含めておりません。

2014/12/19 11:29

#4 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

(固定資産)
固定資産は、前事業年度末から3千5百万円増加し、24億9千8百万円となりました。これは主に、建物が増加したことによるものであります。
(流動負債)

2014/12/19 11:29