建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

成19年4月1日以降に取得したもの
定額法によっております。
建物以外
①平成19年3月31日以前に取得したもの
旧定率法によっております。
②平成19年4月1日以降に取得したもの
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物および構築物 10～47年
機械及び装置 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2015/12/17 9:51

#2 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成26年9月30日)		当事業年度(平成27年9月30日)
建物	409,707千円	( 348,270千円)	380,754千円	( 324,987千円)
機械及び装置	20,208 〃	( 20,208 〃 )	14,964 〃	( 14,964 〃 )

(注) ( )書きは内書で工場財団抵当に供している資産を示しております。
担保付債務

2015/12/17 9:51