建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)については、定額法を採用しております。なお、平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物および構築物 10～47年
機械及び装置 4～7年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額をゼロとして算定する定額法によっております。2018/12/21 15:23

#2 担保に供している資産の注記

担保資産

	前事業年度(平成29年9月30日)		当事業年度(平成30年9月30日)
建物	516,456千円	( 471,381千円)	481,160千円	( 441,138千円)
機械及び装置	4,826 〃	( 4,826 〃 )	0 〃	( 0 〃 )

(注) ( )書きは内書で工場財団抵当に供している資産を示しております。
担保付債務

2018/12/21 15:23

#3 有形固定資産等明細表（連結）

期減少額のうち主なものは下記の通りです。
建物 滑川工場 産業システム関連設備 75,544千円
2 無形固定資産の金額が資産総額の1%以下であるため「当期首残高」「当期増加額」および「当期減少額」の記載を省略しております。

2018/12/21 15:23