投資有価証券
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 16億319万
- 2009年3月31日 -35.54%
- 10億3349万
- 2010年3月31日 +22.05%
- 12億6134万
- 2011年3月31日 -18.13%
- 10億3264万
- 2012年3月31日 +2.12%
- 10億5452万
- 2013年3月31日 -3.05%
- 10億2235万
- 2014年3月31日 -3.49%
- 9億8669万
- 2015年3月31日 +26.5%
- 12億4813万
- 2016年3月31日 -18.24%
- 10億2047万
- 2017年3月31日 +3.05%
- 10億5163万
- 2018年3月31日 +50.1%
- 15億7850万
- 2019年3月31日 -14.23%
- 13億5388万
- 2020年3月31日 -14.68%
- 11億5517万
- 2021年3月31日 +34.95%
- 15億5889万
- 2022年3月31日 +21.29%
- 18億9073万
- 2023年3月31日 +21.3%
- 22億9351万
- 2024年3月31日 +11.71%
- 25億6214万
個別
- 2008年3月31日
- 16億319万
- 2009年3月31日 -35.54%
- 10億3349万
- 2010年3月31日 +22.05%
- 12億6134万
- 2011年3月31日 -18.13%
- 10億3264万
- 2012年3月31日 +2.12%
- 10億5452万
- 2013年3月31日 -3.05%
- 10億2235万
- 2014年3月31日 -3.49%
- 9億8669万
- 2015年3月31日 +26.4%
- 12億4713万
- 2016年3月31日 -18.25%
- 10億1947万
- 2017年3月31日 +3.06%
- 10億5063万
- 2018年3月31日 +50.24%
- 15億7850万
- 2019年3月31日 -14.23%
- 13億5388万
- 2020年3月31日 -14.68%
- 11億5517万
- 2021年3月31日 +34.95%
- 15億5889万
- 2022年3月31日 +21.29%
- 18億9073万
- 2023年3月31日 +21.3%
- 22億9351万
- 2024年3月31日 +11.71%
- 25億6214万
有報情報
- #1 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2023年3月31日) 当事業年度(2024年3月31日) 会員権評価損 12,767千円 12,767千円 投資有価証券評価損 7,755千円 7,755千円 繰延資産償却超過額 6,608千円 5,985千円
- #2 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/26 15:33
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 退職給付に係る負債 33,379千円 9,290千円 投資有価証券評価損 8,074千円 7,755千円 その他 20,155千円 17,406千円
- #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b 財政状態2024/06/26 15:33
当連結会計年度末における総資産は、売上高の増加及び棚卸資産の圧縮に努めたことによる棚卸資産の減少並びに未収還付法人税等が減少したものの、現金及び預金、売掛金及び電子記録債権の増加並びに投資有価証券の期末時価の上昇による増加等により前連結会計年度末に比べ6億2千4百万円増加し、161億8百万円となりました。
負債は、投資有価証券の期末時価の上昇により繰延税金負債が増加したものの、支払手形及び買掛金の減少等により、前連結会計年度末に比べ5億8千9百万円減少し、28億2千3百万円となりました。 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債権である受取手形及び売掛金並びに電子記録債権は、顧客の信用リスクに晒されております。当該リスクに関しては、当社グループは、主要な取引先の状況を定期的にモニタリングし、取引相手ごとの期日及び残高を管理するとともに、財政状態等の悪化等による回収懸念の早期把握や軽減を図っております。2024/06/26 15:33
投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式、純投資目的の株式、債券及び投資信託が主な内訳であり、市場価格の変動リスクに晒されておりますが、定期的に把握された時価が取締役会に報告されております。
営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが6か月以内の支払期日であります。