構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。
また、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。主な耐用年数は以下の通りであります。

建物及び構築物	10～38年
工具、器具及び備品	4～20年
機械装置及び運搬具	2～13年

(2)無形固定資産(リース資産を除く)

2018/06/28 15:45

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)		当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,024千円		4,842千円
機械装置及び運搬具	853千円		549千円

2018/06/28 15:45

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

主として定率法を採用しております。
ただし、当社及び国内連結子会社は平成10年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)については、定額法によっております。また、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2018/06/28 15:45