建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法によっております。
ただし、平成17年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 30～56年
機械及び装置 6～10年
工具、器具及び備品 2～15年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウエアについては社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 15:20

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※1 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	15百万円	49百万円
機械装置及び運搬具	182百万円	125百万円

2015/06/25 15:20

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	58百万円	55百万円
機械装置及び運搬具	6百万円	3百万円
上記のうち工場財団設定分
建物及び構築物	55百万円	52百万円
機械装置及び運搬具	6百万円	3百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/06/25 15:20

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び国内連結子会社は定率法によっております。
ただし、平成17年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
海外連結子会社は定額法によっております。なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 20～56年
機械装置及び運搬具 6～10年
工具、器具及び備品 2～15年
② 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアは社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2015/06/25 15:20