売上高
連結
- 2020年3月31日
- 137億1937万
- 2021年3月31日 -5.78%
- 129億2681万
個別
- 2020年3月31日
- 119億3306万
- 2021年3月31日 -6.02%
- 112億1427万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における四半期情報等2021/06/21 9:46
(累計期間) 第1四半期 第2四半期 第3四半期 当連結会計年度 売上高(千円) 3,120,245 6,287,103 9,549,000 12,926,811 税金等調整前四半期(当期)純利益(千円) 191,638 264,183 403,172 562,013 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2021/06/21 9:46
2.地域ごとの情報モータ ポンプ 合計 外部顧客への売上高(千円) 6,265,943 7,453,426 13,719,370
(1)売上高 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2021/06/21 9:46
(注)当社グループは、モータおよびポンプ事業の単一セグメントであるため、関連するセグメント名の記載を省略しております。顧客の名称又は氏名 売上高(千円) 株式会社荏原製作所 1,357,376 SMC株式会社 1,332,379 - #4 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国または地域に分類しております。2021/06/21 9:46
- #5 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2021/06/21 9:46
当社グループは、経営指標として売上高営業利益率を重視しております。高付加価値商品の開発および販売を進め、企業の収益性を示す指標である売上高営業利益率の向上を目指してまいります。
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- また、グループ会社の生産拠点の再編を図り、設備稼働率と労働生産性を向上させるとともに、間接費用を削減してコスト競争力の確保を目的に、連結子会社の株式会社岩谷電機製作所の吸収合併と生産拠点の集約を進めてまいりました。2021/06/21 9:46
この結果、当連結会計年度の売上高は129億26百万円(前期比94.2%)となりました。
営業利益は3億85百万円(前期比156.9%)、経常利益は5億83百万円(前期比206.5%)となりました。また、株式会社岩谷電機製作所が保有していた有価証券を売却したことによる売却益93百万円を投資有価証券売却益として特別利益に計上した一方、吸収合併に伴う生産拠点集約にかかる費用1億9百万円を事業構造改革費用として特別損失に計上したことにより、親会社株主に帰属する当期純利益は4億2百万円(前期比232.7%)となりました。 - #7 製品及びサービスごとの情報(連結)
- 1.製品及びサービスごとの情報2021/06/21 9:46
モータ ポンプ 合計 外部顧客への売上高(千円) 5,230,239 7,696,571 12,926,811 - #8 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- (2) 識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報2021/06/21 9:46
事業計画により見積もられた将来の課税所得に基づき、繰延税金資産を計上しております。事業計画における将来の業績予測については、売上高は半導体製造装置用ポンプの受注増加や産業機械向けモータの需要回復、原材料は需給逼迫による価格高騰といった市況推移の見込み等の重要な仮定を用いております。
繰延税金資産の回収可能性は、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)で示されている会社分類の妥当性、将来の課税所得の十分性、将来減算一時差異の将来解消見込年度のスケジューリング等に依存し、実際に生じた時期および金額が見積りと異なった場合、翌事業年度において繰延税金資産を認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。 - #9 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- 連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額
繰延税金資産 377,383千円
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報
事業計画により見積もられた将来の課税所得に基づき、繰延税金資産を計上しております。事業計画における業績予測については、売上高は半導体製造装置用ポンプの受注増加や産業機械向けモータの需要回復、原材料は需給逼迫による価格高騰といった市況推移の見込み等の重要な仮定を用いております。
繰延税金資産の回収可能性は、「繰延税金資産の回収可能性に関する適用指針」(企業会計基準委員会 企業会計基準適用指針第26号)で示されている会社分類の妥当性、将来の課税所得の十分性、将来減算一時差異の将来解消見込年度のスケジューリング等に依存し、実際に生じた時期および金額が見積りと異なった場合、翌連結会計年度において繰延税金資産を認識する金額に重要な影響を与える可能性があります。2021/06/21 9:46 - #10 関係会社との営業取引による取引高の総額及び営業取引以外の取引による取引高の総額の注記
- 1 関係会社との取引高2021/06/21 9:46
前事業年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当事業年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 営業取引による取引高 売上高 458,485千円 448,738千円 仕入高 3,944,453 3,746,745