建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 15～38年
機械及び装置 5～9年

2016/06/27 9:39

#2 固定資産処分損の注記

※4.固定資産処分損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
建物及び構築物	3,516千円	785千円
機械装置及び運搬具	8,258	7,698

2016/06/27 9:39

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

② 固定資産
当連結会計年度末における固定資産の残高は、10,128百万円(前年度末比0.1%増)となりました。建物及び構築物の減少366百万円(同9.5%減)、退職給付に係る資産の減少193百万円(同25.1%減)、土地の増加757百万円(同37.4%増)が主な要因であります。
③ 流動負債

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#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ) 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物
…10～38年
機械装置及び運搬具
…5～9年
(ロ) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウエアにつきましては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/27 9:39