減価償却費
連結
- 2008年3月31日
- 39億5800万
- 2009年3月31日 +82.54%
- 72億2500万
- 2010年3月31日 -2.2%
- 70億6600万
- 2011年3月31日 -2.76%
- 68億7100万
- 2012年3月31日 +2.33%
- 70億3100万
- 2013年3月31日 +13%
- 79億4500万
- 2014年3月31日 +25.36%
- 99億6000万
- 2015年3月31日 +13.03%
- 112億5800万
- 2016年3月31日 +8.84%
- 122億5300万
- 2018年3月31日 +19.51%
- 146億4300万
- 2019年3月31日 +8.19%
- 158億4200万
- 2020年3月31日 +51.21%
- 239億5500万
- 2021年3月31日 +6.76%
- 255億7500万
- 2022年3月31日 +7.26%
- 274億3100万
- 2023年3月31日 +15.95%
- 318億700万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額2023/06/23 14:43
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 退職給付費用 146 292 減価償却費 2,974 4,731 研究開発費 25,650 28,670 - #2 注記事項－セグメント情報、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/06/23 14:43
3.減価償却費及び償却費の調整額△807百万円は、セグメント間取引に係る調整額であります。
当連結会計年度(自 2022年4月1日 至 2023年3月31日) - #3 注記事項－リース、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- (単位:百万円)2023/06/23 14:43
(注)リース負債の測定に含めていない変動リース料に係る費用であります。前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日) 当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 使用権資産の減価償却費 建物及び構築物 4,072 4,637
使用権資産の帳簿価額の内訳は以下のとおりであります。 - #4 注記事項－有形固定資産、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 有形固定資産の減価償却費は、連結損益計算書上、「売上原価」、「販売費及び一般管理費」及び「研究開発費」に計上しております。2023/06/23 14:43
有形固定資産残高のうちオペレーティング・リースの対象となっている金額は、以下のとおりであります。 - #5 注記事項－費用の性質別内訳、連結財務諸表（IFRS）（連結）
- 主な費用の性質に関する情報は、以下のとおりであります。2023/06/23 14:43
(単位:百万円) 人件費 92,881 109,173 減価償却費及び償却費 27,431 31,807 - #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当連結会計年度における各キャッシュ・フローの状況とそれらの要因は、以下のとおりであります。2023/06/23 14:43
<営業活動によるキャッシュ・フロー>営業活動の結果得られた資金は、68,835百万円(前期比10,095百万円増)となりました。この主な要因は、税引前利益が68,713百万円(前期比4,366百万円増)、減価償却費及び償却費が31,807百万円(前期比4,375百万円増)、営業債権の増加額が2,980百万円(前期比7,316百万円減)、棚卸資産の増加額が10,558百万円(前期比1,936百万円減)、法人所得税の支払額が24,281百万円(前期比9,576百万円増)となったこと等によるものであります。
<投資活動によるキャッシュ・フロー>投資活動の結果使用した資金は、51,751百万円(前期比16,699百万円増)となりました。この主な要因は、有形固定資産の取得による支出が17,485百万円(前期比4,717百万円増)、無形資産の取得による支出が25,020百万円(前期比5,753百万円増)、資本性金融商品の取得による支出が5,189百万円(前期比4,869百万円増)となったこと等によるものであります。 - #7 連結キャッシュ・フロー計算書（IFRS）（連結）
- ⑤【連結キャッシュ・フロー計算書】2023/06/23 14:43
(単位:百万円) 税引前利益 64,346 68,713 減価償却費及び償却費 27,431 31,807 減損損失 11 - 2,368