製品回収関連費用、セグメント利益、持分法適用会社への投資額 - 日本他1件
2008年3月
- 製品回収関連費用
- 3億3400万
- セグメント利益
- 150億3300万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -24億6200万
2009年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 151億3400万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -23億3400万
2010年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 157億800万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 26億8500万
2011年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 182億8800万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -24億6800万
2012年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 192億500万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -47億5400万
2013年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 218億400万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- 4億1500万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -24億2400万
2014年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 328億7000万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- 3億9000万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- 7億1300万
2015年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 444億1100万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- 19億3100万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -68億4900万
2016年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 569億6200万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- 20億4700万
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -54億7600万
2017年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 309億6500万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2018年3月
- 製品回収関連費用
- -
- セグメント利益
- 590億7800万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2019年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 612億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
- -
- 売上債権の増減額(△は増加)
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2020年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 552億8400万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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2021年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 517億9200万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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2022年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 674億1600万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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2023年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 736億7900万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
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- 売上債権の増減額(△は増加)
- -
2024年3月
- 製品回収関連費用
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- セグメント利益
- 783億8200万
- 持分法適用会社への投資額 - 日本
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- 売上債権の増減額(△は増加)
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