北川工業（6896）の無形固定資産の推移 - 全期間

【期間】

通期
全期間

連結

2008年3月31日: 2億9237万
2009年3月31日 -45.49%: 1億5937万
2010年3月31日 +127.72%: 3億6292万
2010年12月31日 +37.16%: 4億9778万
2011年3月31日 -2.7%: 4億8432万
2011年6月30日 -0.52%: 4億8178万
2011年9月30日 -1.2%: 4億7599万
2011年12月31日 -0.58%: 4億7322万
2012年3月31日 +5.73%: 5億32万
2012年6月30日 +2.77%: 5億1420万
2012年9月30日 -2.06%: 5億362万
2012年12月31日 -0.42%: 5億151万
2013年3月31日 -79.55%: 1億256万
2013年6月30日 +0.7%: 1億328万
2013年9月30日 -9.5%: 9346万
2013年12月31日 +37.9%: 1億2889万
2014年3月31日 +85.36%: 2億3891万
2014年6月30日 +45.36%: 3億4729万
2014年9月30日 +23.27%: 4億2811万
2014年12月31日 +37.79%: 5億8988万
2015年3月31日 +2.19%: 6億278万
2015年6月30日 +9.01%: 6億5710万
2015年9月30日 -3.38%: 6億3486万
2015年12月31日 -2.51%: 6億1895万
2016年3月31日 -2.08%: 6億610万
2016年6月30日 -6.88%: 5億6438万
2016年9月30日 -4.79%: 5億3733万
2016年12月31日 -4.62%: 5億1248万
2017年3月31日 -4.68%: 4億8848万
2017年6月30日 -6.43%: 4億5706万
2017年9月30日 -4.01%: 4億3873万
2017年12月31日 -6.65%: 4億957万
2018年3月31日 -2.79%: 3億9816万
2018年6月30日 -7.28%: 3億6919万
2018年9月30日 -6.4%: 3億4556万
2018年12月31日 -11.55%: 3億566万

個別

2008年3月31日: 2億7898万
2009年3月31日 -48.93%: 1億4247万
2010年3月31日 +144.95%: 3億4900万
2011年3月31日 +24.85%: 4億3572万
2012年3月31日 +4.32%: 4億5456万
2013年3月31日 -89.19%: 4914万
2014年3月31日 +173.73%: 1億3452万
2015年3月31日 +302.26%: 5億4113万
2016年3月31日 +4.15%: 5億6357万
2017年3月31日 -19.84%: 4億5177万
2018年3月31日 -26.67%: 3億3127万

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法: 無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/28 11:05
#2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析: (資産)
当連結会計年度末における流動資産は20,634百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,895百万円減少いたしました。これは主に売上の増加に伴い電子記録債権が141百万円、受取手形及び売掛金が79百万円増加した一方で、自己株式取得資金のために有価証券2,999百万円を資金化したために減少したものであります。固定資産は8,270百万円となり、前連結会計年度末に比べ49百万円減少いたしました。これは主に投資有価証券が時価の上昇により255百万円増加した一方で、主として減価償却により有形固定資産が240百万円、無形固定資産が90百万円減少したことによるものであります。
この結果、資産合計は、28,905百万円となり、前連結会計年度末に比べ2,944百万円減少いたしました。
2018/06/28 11:05
#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 要な減価償却資産の減価償却の方法
(a)有形固定資産(リース資産を除く)
連結財務諸表提出会社
定率法により償却しております。ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
在外連結子会社
主として定額法によっております。
なお主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2～20年
機械装置及び運搬具 4～8年
(b)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2018/06/28 11:05