減価償却費
- 【期間】
- 通期
個別
- 2013年3月31日
- 9851万
- 2014年3月31日 +14.3%
- 1億1260万
- 2015年3月31日 +13.67%
- 1億2800万
- 2016年3月31日 +7.03%
- 1億3700万
- 2017年3月31日 -4.38%
- 1億3100万
- 2018年3月31日 -54.2%
- 6000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額に関する情報
前連結会計年度(自 平成28年4月1日 至 平成29年3月31日)
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業セグメントであり、物流事業等を含んでおります。なお、平成29年3月に物流事業から撤退しております。
2.セグメント利益調整額△1,574百万円は、各報告セグメントに配分していない全社費用△1,574百万円であります。なお、全社費用は、各報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。2018/06/25 15:00 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 減価償却費調整額57百万円、有形固定資産及び無形固定資産の増加額調整額145百万円の主なものは、いずれも管理部門に係る資産等であります。2018/06/25 15:00
- #3 主要な販売費及び一般管理費
- 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2018/06/25 15:00
前事業年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当事業年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 退職給付費用 60 45 減価償却費 131 60 研究開発費 1,750 1,908 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/25 15:00
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成29年3月31日) 当連結会計年度(平成30年3月31日) 退職給付に係る資産 △120 △139 減価償却費 △23 △19 その他有価証券評価差額金 △19 △25
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2018/06/25 15:00
営業活動により得られた資金は、16億18百万円(前期は29億15百万円の獲得)となりました。主な要因は、法人税等の支払額が6億30百万円あったものの、税金等調整前当期純利益が20億37百万円、減価償却費が16億15百万円あったことによるものであります。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)