- 6870
- 2026/08/27
- 時価
- 128億円
- PER 予
- 13.94倍
- 2009年以降
- 4.13-25.4倍
(2009-2025年) - PBR
- 0.79倍
- 2009年以降
- 0.4-1.24倍
(2009-2025年) - 配当 予
- 3.56%
- ROE 予
- 5.65%
- ROA 予
- 4.4%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本フェンオール(6870)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年12月31日
- 696万
- 2008年12月31日 -50.56%
- 344万
- 2009年12月31日 +443.48%
- 1872万
- 2010年12月31日 +114.41%
- 4014万
- 2011年12月31日 +102.95%
- 8147万
- 2012年12月31日 +38.82%
- 1億1309万
- 2013年12月31日 +148.24%
- 2億8074万
- 2014年12月31日 +73.32%
- 4億8658万
- 2015年12月31日 +35.09%
- 6億5732万
- 2016年12月31日 +25.79%
- 8億2686万
- 2017年12月31日 +39.74%
- 11億5548万
- 2018年12月31日 -29.98%
- 8億904万
- 2019年12月31日 -17.07%
- 6億7092万
- 2020年12月31日 -9.09%
- 6億992万
- 2021年12月31日 +22.44%
- 7億4682万
- 2022年12月31日 -28.82%
- 5億3160万
- 2023年12月31日 +47.73%
- 7億8536万
- 2024年12月31日 +66.15%
- 13億488万
- 2025年12月31日 +36.45%
- 17億8050万
個別
- 2007年12月31日
- 696万
- 2008年12月31日 -50.56%
- 344万
- 2009年12月31日 +443.48%
- 1872万
- 2010年12月31日 +114.41%
- 4014万
- 2011年12月31日 +102.95%
- 8147万
- 2012年12月31日 +38.82%
- 1億1309万
- 2013年12月31日 +148.24%
- 2億8074万
- 2014年12月31日 +73.32%
- 4億8658万
- 2015年12月31日 +35.09%
- 6億5732万
- 2016年12月31日 +25.79%
- 8億2686万
- 2017年12月31日 +39.74%
- 11億5548万
- 2018年12月31日 -29.98%
- 8億904万
- 2019年12月31日 -17.07%
- 6億7092万
- 2020年12月31日 -9.09%
- 6億992万
- 2021年12月31日 +22.44%
- 7億4682万
- 2022年12月31日 -28.82%
- 5億3160万
- 2023年12月31日 +47.73%
- 7億8536万
- 2024年12月31日 +66.15%
- 13億488万
- 2025年12月31日 +36.45%
- 17億8050万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/03/30 9:33
前連結会計年度(自 2024年1月1日至 2024年12月31日) 当連結会計年度(自 2025年1月1日至 2025年12月31日) 法人税等及び税効果額 △185,138千円 △240,679千円 その他有価証券評価差額金 519,522千円 475,619千円 為替換算調整勘定: - #2 事業等のリスク
- 当社グループは、投資有価証券を保有しておりますが、株式相場の著しい変動により評価損が発生した場合に、 財政状態及び経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。2026/03/30 9:33
また、株価下落は、その他有価証券評価差額金を減少させることにより、純資産の減少を引き起こす可能性が あります。
(11) 事業展開を行う地域での社会的な混乱等 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 9:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2024年12月31日) 当事業年度(2025年12月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △513,707千円 △754,386千円 前払年金費用 -千円 △39,038千円
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/03/30 9:33
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2024年12月31日) 当連結会計年度(2025年12月31日) 為替換算調整勘定 △142,132千円 -千円 その他有価証券評価差額金 △513,707千円 △754,386千円 退職給与負債調整勘定 △50,435千円 △105,717千円