建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	8～38年
工具、器具及び備品	2～20年

(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/06/22 13:04

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産

	当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	48,112千円
土地	183,260

担保付債務

2015/06/22 13:04

#3 表示方法の変更、財務諸表（連結）

前事業年度において区分掲記しておりました「流動資産」の「前払費用」4,024千円は、「その他」に含めて表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました「有形固定資産」の「建物」316,142千円及び「構築物」0千円は、「建物及び構築物」として表示しております。
前事業年度において区分掲記しておりました「無形固定資産」の「電話加入権」207千円及び「ソフトウエア」20,643千円は、「無形固定資産」として表示しております。

2015/06/22 13:04

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

建物及び構築物	3～38年
工具、器具及び備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。

2015/06/22 13:04