有価証券報告書-第57期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

3 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)については、定額法)
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
構築物 10～50年
機械及び装置 4～17年
工具器具備品 2～20年
(2)無形固定資産
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)長期前払費用
均等償却