東洋電機(6655)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億6690万
- 2009年3月31日 -30.32%
- 1億1630万
- 2010年3月31日 +1.55%
- 1億1810万
- 2010年12月31日 -23.47%
- 9038万
- 2011年3月31日 +76.61%
- 1億5963万
- 2011年6月30日 -55.45%
- 7111万
- 2011年9月30日 +83.05%
- 1億3017万
- 2011年12月31日 -13.58%
- 1億1250万
- 2012年3月31日 +99.58%
- 2億2453万
- 2012年6月30日 -76.08%
- 5371万
- 2012年9月30日 +129.54%
- 1億2329万
- 2012年12月31日 -26.27%
- 9090万
- 2013年3月31日 +93.48%
- 1億7588万
- 2013年6月30日 -63.35%
- 6445万
- 2013年9月30日 +94.92%
- 1億2564万
- 2013年12月31日 -8.15%
- 1億1540万
- 2014年3月31日 +80.27%
- 2億804万
- 2014年6月30日 -74.09%
- 5390万
- 2014年9月30日 +210.31%
- 1億6726万
- 2014年12月31日 -40.53%
- 9947万
- 2015年3月31日 +94.22%
- 1億9318万
- 2015年6月30日 -64.39%
- 6880万
- 2015年9月30日 +152.81%
- 1億7393万
- 2015年12月31日 -47.67%
- 9102万
- 2016年3月31日 +115.24%
- 1億9592万
- 2016年6月30日 -68.71%
- 6131万
- 2016年9月30日 +87.48%
- 1億1494万
- 2016年12月31日 -2.79%
- 1億1174万
- 2017年3月31日 +84.51%
- 2億617万
- 2017年6月30日 -76.77%
- 4789万
- 2017年9月30日 +187.03%
- 1億3747万
- 2017年12月31日 -55.78%
- 6078万
- 2018年3月31日 +116.3%
- 1億3148万
- 2018年6月30日 -76.48%
- 3092万
- 2018年9月30日 +244.39%
- 1億648万
- 2018年12月31日 -26.01%
- 7878万
- 2019年3月31日 +120.55%
- 1億7376万
- 2019年6月30日 -68.1%
- 5543万
- 2019年9月30日 +97.62%
- 1億953万
- 2019年12月31日 -49.99%
- 5478万
- 2020年3月31日 +242.54%
- 1億8764万
- 2020年6月30日 -75.69%
- 4562万
- 2020年9月30日 +111.39%
- 9643万
- 2020年12月31日 -39.44%
- 5840万
- 2021年3月31日 +148.29%
- 1億4500万
- 2021年6月30日 -61.49%
- 5584万
- 2021年9月30日 +149.91%
- 1億3955万
- 2021年12月31日 -63.8%
- 5052万
- 2022年3月31日 +144.34%
- 1億2344万
- 2022年6月30日 -66.73%
- 4106万
- 2022年9月30日 +109.45%
- 8601万
- 2022年12月31日 -42.24%
- 4968万
- 2023年3月31日 +133.63%
- 1億1608万
- 2023年6月30日 -38.15%
- 7179万
- 2023年9月30日 +158.99%
- 1億8593万
- 2023年12月31日 -48.76%
- 9527万
- 2024年3月31日 +115.24%
- 2億505万
- 2024年6月30日 -69.56%
- 6240万
- 2024年9月30日 +167.99%
- 1億6725万
- 2024年12月31日 -19.16%
- 1億3520万
- 2025年3月31日 +49.12%
- 2億162万
- 2025年6月30日 -61.79%
- 7703万
- 2025年9月30日 +65.38%
- 1億2741万
- 2025年12月31日 +18.33%
- 1億5076万
- 2026年3月31日 +74.11%
- 2億6249万
- 2026年6月30日 -67.03%
- 8654万
個別
- 2008年3月31日
- 1億2100万
- 2009年3月31日 -10.74%
- 1億800万
- 2010年3月31日 +3.7%
- 1億1200万
- 2011年3月31日 +30.43%
- 1億4608万
- 2012年3月31日 +26.45%
- 1億8472万
- 2013年3月31日 -14.76%
- 1億5745万
- 2014年3月31日 +7.69%
- 1億6956万
- 2015年3月31日 -5.06%
- 1億6099万
- 2016年3月31日 +3.57%
- 1億6673万
- 2017年3月31日 -6.68%
- 1億5559万
- 2018年3月31日 -43.39%
- 8807万
- 2019年3月31日 +62.7%
- 1億4330万
- 2020年3月31日 +15.23%
- 1億6512万
- 2021年3月31日 -32.08%
- 1億1216万
- 2022年3月31日 -10.65%
- 1億21万
- 2023年3月31日 -3.19%
- 9702万
- 2024年3月31日 +74.5%
- 1億6930万
- 2025年3月31日 +10.7%
- 1億8742万
- 2026年3月31日 +28.99%
- 2億4175万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品・製品・半製品・仕掛品・原材料
主として移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
b 貯蔵品
最終仕入原価法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
a 当社及び国内連結子会社
定率法によっております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建 物 2~38年
機械装置 2~12年
また、2007年3月31日以前に取得したものについては、償却可能限度額まで償却が終了した翌年から5年間で均等償却する方法によっております。
b 在外連結子会社
定額法によっております。2026/06/25 13:13 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:13
(注) 評価性引当額に変動が生じた主な理由は、繰延税金資産の回収可能性を判断する際の企業分類を変更したことによる減少と、関係会社株式評価損に係る評価性引当額が増加したことによるものです。前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 未払事業税 5,643千円 9,432千円 賞与引当金 52,573 〃 70,138 〃 退職給付引当金 144,931 〃 141,359 〃
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 13:13
(注)1 タックスプランニングに基づく一時差異等加減算前課税所得・将来加算一時差異を考慮した結果、評価性引当額が1,253千円減少しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 法定福利費 9,971 〃 13,294 〃 賞与引当金 61,524 〃 82,461 〃 退職給付に係る負債 158,685 〃 156,674 〃
2 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の負債は、前連結会計年度末に比べ198百万円減少の4,270百万円となりました。2026/06/25 13:13
流動負債は、53百万円増加の2,935百万円となりました。これは主に、電子記録債務の増加47百万円、未払法人税等の増加111百万円、賞与引当金の増加60百万円、短期借入金の減少166百万円などによるものであります。
固定負債は、252百万円減少の1,334百万円となりました。これは主に、長期借入金の減少240百万円などによるものであります。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
総平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)製品・半製品・原材料・仕掛品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)2026/06/25 13:13